ソフマップは、日本eスポーツ連合（JeSU）から初めて公認を受けたesportsに最適なPC“GALLERIA GAMEMASTER”を、2018年9月14日より販売開始した。また、本PCの体験ができる専用ブース“GALLERIA eスポーツゾーン”を、販売開始にあわせソフマップAKIBA2号店 パソコン総合館にオープンした。

オープンに先駆けて行われたメディア向けのイベントにはソフマップの渡辺武志社長、サードウェーブの榎本一郎副社長、日本eスポーツ連合の平方彰専務理事が登場。

渡辺氏は「昨年10月に社長に就任して以来、ｅスポーツをやらないとと考えてきた。ゲーミングPCコーナーは好調に推移しており、サードウェーブの尾崎社長に会って『（ソフマップで）GALLERIAを売れないかと』話したところ、担当者として榎本氏を紹介していただいた。ソフマップAKIBA2号店の２階にはｅスポーツスタジオもあり、ｅスポーツの聖地にしたい」と話す。

榎本氏は今年の２月にサードウェーブに着任して以来「いかにマネタイズするか、ｅスポーツのエコシステムを作るかを考え続けてきた」と語り、渡辺氏に対しては「ｅスポーツに対して熱い思いを持っている。GALLERIA GAMEMASTERを外に出してもちゃんとした売り場を作れると思い、自社のみの販売路線を変更すると決めた」と言う。

平方氏は初のJeSU公認PCに対し「スペックやシールの形など委員会で相談して決めた。ｅスポーツ文化を広げることが大事で、PCの選び方が分からない人のためプロ用やエントリーモデルなど、スペックに合わせた表示・ステッカーを考慮した」と発言した。

◆「JeSU公認PC」の概要

JeSU主催のeスポーツ大会での使用が初めて認められた「JeSU公認 PC」は、サードウェーブが展開するゲーミング PCブランドGALLERIAシリーズの新たなラインナップ。このたび販売を開始するモデルは、114,800円（税抜）から用意されており、ノートタイプからタワータイプまで全5機種とスペックに応じて幅広く取り揃えており、ソフマップのオリジナルモデルとなっている。

◆「GALLERIA eスポーツゾーン」概要

ソフマップ2号店にオープンする「GALLERIA eスポーツゾーン」は、サードウェーブ直営店以外で初めて展開される「JeSU公認PC」専用ブース。ここでは新発売の５機種が全て展示してあり、そのスペックを実際に人気ゲームタイトルをプレイしながら体感することができる。

◆「JeSU公認PC」 ノートタイプスペック例

・価格：149,800円（税抜）
・OS：Windows 10 Home 64ビット
・ディスプレイ：15.6 インチ フル HD 液晶
・CPU：インテル Core i5-8300H プロセッサー
・グラフィックス：Geforce GTX1050Ti
・メモリ：8GB
・ストレージ：SSD250GB
・重量：2.0Kg（バッテリー含む）
・本体寸法：幅360mm×奥245ｍｍ×高27mm（突起含まず）

ゲーミングPCブランド「GALLERIA（ガレリア）」やｅスポーツアリーナ「LFS(ルフス)池袋」の運営で知られ、日本ｅスポーツ連合のスポンサーも務めるサードウェーブは、８月30日・31日に大阪・コングレコンベンションセンターで開催されたスポーツ産業展示会「スポーツビジネスジャパン2018 together with スタジアム&アリーナ2018」に出展し、ｅスポーツの可能性をスポーツ関係者に示すとともに今後のビジョンを語った。

同展にｅスポーツが登場するのは初。ブースではGALLERIAやゲーミングチェアを展示したほか、サッカーゲーム「FIFA 18」のプレイ映像を12面の巨大モニターに表示し、来場者にｅスポーツの存在感をアピールした。来場者の多くがリアルスポーツの関係者であり、ｅスポーツへの物珍しさもあってかブース前には人だかりができて通行が困難なほどだった。

30日に行われたパネルディスカッション「eスポーツはリアルスポーツを 超えるのか？」にも、サードウェーブ副社長の榎本一郎氏が登壇。ｅスポーツを日本の文化にするため何が必要かとの問いに対し、毎日新聞社とタッグを組んだ「全国高校ｅスポーツ選手権」の開催や、芸能プロダクションの浅井企画と共に展開する「浅井企画ゲーム部」の名前を挙げ「さまざまな企業とアライアンスを組み、ブームで終わらない文化にしていく」と決意を語った。ディスカッションの中では「全国高校ｅスポーツ選手権」において新たにｅスポーツ部を作った学校に対し、JeSU公認のゲーミングPC GALLERIA GAMEMASTERを３年間無償レンタルすることも明らかにした。

同日に行われた出展者プレゼンテーションでは榎本氏と上席執行役員の松原昭博氏が登壇し「世界のｅスポーツの潮流と、日本の最新ｅスポーツビジネストレンド」について説明を行った。
世界のｅスポーツ競技人口は1億3,000万人以上でバスケットボールの４億5000万人、サッカーの２億5,000万人に次ぐほど多い。
視聴者数は2018年で３億8,000万人で、21年には5億5,700万人となる見込みだ。地域で見るとアジアが全体の53％を占めており、最近では韓国でも人気が増している。
収入規模は18年で1,000億円ほどで、21年までに1,815億円になると予想されている（この数字は調査会社によってこ異なる）。

世界中の企業が今、ｅイースポーツに投資している理由として松原氏は「ミレニアル世代」へのリーチを挙げる。世界のｅスポーツプレイヤーの70％以上がこの世代であり、デジタルネイティブのミレニアル世代とｅスポーツの相性の良さが背景にはある。

国内でも何かと話題になっているｅスポーツの五輪公式競技化については、五輪のスポンサー企業でもあり世界的なｅスポーツ大会を開催しているインテルの存在が鍵になると示唆。パリ五輪での正式採用に期待を寄せた。

さらに世界のトレンドに目を向け、ｅスポーツのトレーニング施設や専門教育に言及。ｅスポーツがリーダーシップやチームワーク、問題解決力、コミュニケーション能力を育むものとして、海外に対し遅れを取っている日本でも見習う必要があるとの考えを示した。

最後に松原氏はサードウェーブのこれまでのｅスポーツに対する活動と、今後のビジョンについて解説。サードウェーブではｅスポーツ大会「GALLERIA GAMEMASTER CUP」を主催し、優勝チームをJeSUを通してアジア大会に派遣している。また、プロeスポーツチーム「Rascal Jester」やLFS池袋の運営に加え、今後は「全国高校ｅスポーツ選手権」「浅井企画ゲーム部」などその活動の幅をさらに広げていく考えだ。榎本氏はｅスポーツ事業に対し「企業や自治体とｅスポーツ団体を地域コミュニティとして繋ぎたい。そのための知見はこれまでの事業で培ってきたので、それを活かして『ｅスポーツと言えばサードウェーブ』と思って欲しい」と意気込みを見せる。