MPIジャパンチャプターは6月16日、メリルリンチ日本証券(株)本社のセミナールームで「今だから、必要なコミュニケーション・スキル」をテーマに勉強会を開催。メリルリンチ日本証券でアソシエート・イベント・ディレクターを務める山本牧子氏が講師を務め、約60名が聴講した。

浅井新介会長は開会の挨拶で、ミーティングビジネスの５つのトレンドを「ミーティングの計画・運営・評価を行なう新しい技術の訴求、映像・音響などテクノロジーを導入、講師と参加者の双方向コミュニケーション、モバイルツールの活用、バーチャルとリアルを融合したハイブリッドミーティング」としたMPIのリサーチ結果を紹介した。

山本氏はメリルリンチでのさまざまな会議・イベントの計画・運営の経験で得た、成果をあげるためのプロフェッショナル・コミュニケーション・スキル（PCS）について実践的な講義を展開。PCSを「相手を観察・分析し、適切なボールを投げられる技術」と定義。ホスピタリティ（相手を想像する）・ボキャブラリー（場面ごとの表現力）・ セルフマネジメント（自分をいかに演出していくか）・ネゴシエーション（交渉）の４つを柱とする考え方を示した。

また、ボキャブラリーの５つのステージ、安心・共有・納得・選択・継続のそれぞれの場面で有効な言い回しの具体例を交えながら解説。プロとして相手との理想的な人間関係を継続するさまざま手法を紹介した。

セミナー終了後はネットワーキングを開催。参加したMICE関係者が情報交換と交流を行ない、円滑な人間関係を構築するPCSを実践していた。(6/16)

メリルリンチ日本証券アソシエート・イベントディレクター　山本牧子氏が

プロフェッショナル・コミュニケーション・スキル（PCS）のノウハウを伝授

ポータル・ジャパン（株）は6月21日、東京都千代田区のNツアービルで第21回やまとごころ勉強会「インバウンド復興支援セミナーの続編～震災後の欧米の最新動向を報告～」を開催する。GMTツーリズム総合研究所所長の太田正隆氏とトラベルズー・ジャパン(株)のシニアディレクター鈴木創氏が、それぞれ欧米市場について解説する。

同セミナーは5月16日に中国・韓国・台湾・香港、5月27日にマレーシア・シンガポールから講師を招き、各国の日本向け旅行市場について講演を行なっており、今回は欧米各国の市場動向について触れる。

募集人数は45人、参加費は6,000円。なお、同社では復興支援企画として参加者１人につき同行者1人が参加無料になるキャンペーンを行なっている。

セミナーの詳細や申し込みは同社下記URLまで。(6/13）
https://www.yamatogokoro.jp/workshop/20110621/

GMTツーリズム総合研究所所長の太田正隆氏

 6月14日の閣議で、平成23年版「観光白書」（「平成22年度観光の状況」及び「平成23年度観光施策」）が閣議決定された。 

  今回の観光白書では、東日本大震災による被害、影響や復興に向けた取組みなどについて報告している。また、観光にかかわる地域産業の構造の分析、観光立国の実現に向けた総合的な取組みについても掲載されている。

   なお、平成23年版「観光白書」については７月の発売を予定。政府刊行物センターや大手書店、インターネット書店などで購入できる。(6/14)

   日本コンベンション事業協会（CPA）は6月9日、明治大学紫紺館で、年次総会を開催した。総会後には、「その時、あなたはどうしますかー3.11大震災の体験談を基に」をテーマにトレンドレクチャーを開催した。

冒頭に（財）仙台観光コンベンション協会支援部長の服部三雄氏が登壇し、仙台のMICE施設の復興状況を説明。 宿泊施設91か所、仙台か国際センターをはじめ多くの会議施設がサービスを再開しており、仙台で5,000人規模までの国際会議の受け入れが可能なことをアピールし、参加者にも仙台へのMICE誘致推進を働きかけた。

   講演後半はヒビノメディアテクニカルの大津豊顧問がコーディネーターを務め、パシフィコ横浜営業部営業企画課の三吉明課長、つくば国際会議場 営業課小林晃課長、（株）ICSコンベンションデザイン第四事業部の川口徹部長、同営業一課の笹川浩司課長が、震災の被害状況、当日の対処について報告。また、実体験に基づいたさらなる防災対策・体制づくりの提案が行なわれた。

講演後には懇親会が開催され、震災復興への協力体制づくりにむけて各会員が情報交換や交流を深め、盛況のうちに閉会した。(6/9)

トレードショーオーガナイザーズ（株）は6月14日～16日の3日間、インテックス大阪で「Noodle WORLD KANSAI　2011」、「INTER-FOOD KANSAI　2011」、「第2回省エネ・省CO2・コスト削減対策展」、「第1回関西フランチャイズEXPO」を開催。同展は麺類・外食産業関連の西日本最大級の展示会で、今年は「西日本の外食・小売業界から日本を元気に！」をテーマに掲げ、最新機器やサービス、飲食展関係者の問題を解決するソリューションの提案など、業界を活性化させるさまざまな取組みが一同に集約されている。

厳しい経済情勢のなか出展者数は前回を20社上回る354社。500小間を超える開催規模となった。事務局は来場者目標を3万5,000人としている。

 今回は「関西パスタ産業展」と「関西フランチャイズEXPO」が初開催。東京、横浜での高い反響をうけて関西でも展開する。また、「がんばろうニッポン！特設パビリオン」を設け、東北地方と茨城県の食品・飲料を取り扱う企業に無料でブースを提供。水道・ガスなども主催者が負担し、被災地の産業支援にも注力している。

 今後同社は8月に東京ビッグサイトで「Inter-Food Japan」、10月にパシフィコ横浜で「Noodle World」を開催する。関西の飲食産業の活気を関東へ波及させ、産業振興に大きく貢献することが期待されている。(6/14）

多くの飲食業関係者が駆けつけ、来場者でにぎわう会場。試食するのも一苦労。

 入場受付のようす。午後になっても入場者の列が途切れることはなかった。

    開会式のもよう。（社）大阪外食産業協会の平野譲会長や韓国済州特別自治道のウ・グンミン知事が挨拶した。

ミシュランは6月8日、厳選したホテルとレストランを紹介する「ミシュランガイド東京・横浜・湘南2012」日本語版・英語版を2011年12月上旬に発行すると発表した。

関東におけるミシュランガイドは、2007年11月に「ミシュランガイド東京2008」として初刊行された。そして、現在発売中の「ミシュランガイド東京・横浜・鎌倉2011」から横浜と鎌倉が加わった。そして、日本で発行5年目を迎える今回、鎌倉からさらに湘南へとエリアを拡げてセレクションをさらに充実させることになったもの。

2010年 秋から、経験豊かな編集長と日本人の調査員たちによるチームが、湘南のレストランとホテルを調査しており、さまざまな情報源からプレセレクションとしてリ ストアップしたレストラン・料理店と食博施設を匿名で訪れ、一般客と同じ立場で料理とサービスを体験し、勘定も全額支払う。また、東京・横浜においても、 すでに掲載されている店を再度調べるとともに、前回掲載にいたらなかった店や新たにオープンした店などを調査している。同書における三つ星、二つ星、一つ 星の評価は著名だが、今回の星の評価基準も、パリや東京なと同様になる。

今回の「ミシュランガイド東京・横浜・湘南2012」の発売日、価格などの詳細は2011年9月に発表される予定となっている。

ちなみに、ミシュランは毎年、全世界の90か国を超える国々で、約1000万部の地図、旅行ガイド、レストラン・ホテルガイドを発行。ミシュランガイドは昨年、世界で100万部以上販売された。(6/8)

  グランメッセ熊本を管理・運営する熊本産業文化振興（株）は５月２７日、新社長に熊本放送総務局付局長の梶原一生氏が就任することを発表した。岡山鐵生社長は退任。また、以下の人事も発表した。

　▽常務取締役＝筬島一也▽取締役＝松前眞（熊本放送業務副本部長）▽取締役＝平山英（熊本放送企画事業局長）

　観光庁は５月２４日、「第２回ＭＩＣＥ推進協議会」を開催した。出席者は協議会メンバー、関係省庁の担当者、オブザーバーとして参加したＭＩＣＥ関係者など約１５０名。

　開会の挨拶で観光庁の溝畑宏長官は「観光立国政策のなかでも、とくにＭＩＣＥの推進は幅広い波及効果があると考えています。官民一体となってＭＩＣＥを推進していきたい」と語った。

　大滝昌平ＭＩＣＥ推進担当参事官によるアクションプラン進捗報告につづいて、各メンバーから所属団体・協会の取組み、協議会や行政への意見要望が述べられた。

　日本展示会協会石積忠夫会長は、市場規模の大きい展示会分野の振興がＭＩＣＥ産業全体の発展につながるという考えを示し、展示会場の整備などを提言した。

　協議会の最後に観光庁の甲斐正彰審議官は、情報の一元管理、会場の課題、ロビイストをはじめとする人材育成などを今後の課題として、分科会の立上げも視野にいれて、今後のＭＩＣＥ推進に注力する姿勢を明らかにした。

 　７月１５日から１８日までの４日間、国内最大規模の玩具見本市「東京おもちゃショー２０１０」が東京ビッグサイト西１～４ホールで開催される。主催は（社）日本玩具協会。共催は東京都。後援は経済産業省。

　同展は１９６２年に「第１回日本玩具国際見本市」としてスタート、今回で４９回目を迎える。昨年は１３２社（国内１１０社、海外２２社）が出展し、１５万７５７２人（バイヤー１万８４０８人、一般１３万９１６４人）が来場した。

　今年のメインテーマは昨年に引き続き“おもちゃで世界を笑顔に。”を掲げ、１２５社（国内１０６社、海外１９社）が出展、約３万６０００点のおもちゃを展示する。なお、１５日・１６日をバイヤーズディ（招待券持参者および当日登録者）、１７日・１８日をパブリックデー（入場無料）として、４日間の会期で１６万人の来場を見込んでいる。

　一般向けには、親子で楽しめる人気キャラクターによるステージショーも実施。そのほか、おもちゃに触れ、体験できる未就学児童向けの「キッズパーク」も会場内に設置する。