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DDA 50周年を迎えて

 ()日本ディスプレイデザイン協会は昭和34年(1959年)日本ディスプレイデザイナー協会として大阪において発足し、4年後の昭和38年(1963年)日本ディスプレイデザイン協会が東京にて発足しました。その後、昭和49年(1974年)に両協会が日本ディスプレイデザイン協会として統合し、平成5年(1993年)社団法人化となり現在に至っております。

1950年後半から60年代のディスプレイ創成期とも言える時代にいち早く、ディスプレイという概念を打ち立て、協会という職能集団としてスタートを切りました。そして本年度50周年という大きな区切りを迎えます。

ディスプレイデザインが持つ多様な表現やコミュニケーション技術により、社会や暮らしをより豊かにするという理念のもと、活動してまいりました。ディスプレイデザインの領域も、エキジビション、イベント、商業施設、ショールーム、博物館や美術館、町づくりまでと広がりを見せてまいりました。同時にディスプレイデザインの手法や技術も多種・多様になりました。時代の趨勢によるメディアの変化とともに、ディスプレイデザインの展開も大きく変容してまいりました。

50周年を迎え、こうした時代の変化を敏感に捉えるとともに、場をコミュケーション・メディアとし、ディスプレイデザインのもつ力を、新たに広く社会に向け、伝える時期に来ているのではないかと考えております。(DDA会長 山田昌之)

 

見本市展示会通信3月15日号(090319

事務所を移転

 「インターロップ」などの展示会を主催するCMPテクノロジージャパン株式会社は、下記に事務所を移転した。3月2日から業務開始する。
移転先;東京都千代田区鍛冶町2-9-12、Tel;03-5207-3200

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「あれができたら面白い」を大切に。 最高のエンターテインメント空間をつくる

「あれができたら面白い」を大切に。
最高のエンターテインメント空間をつくる

コマデン 代表取締役 古田島 康 さん

展コミvol.8 発刊!

ピーオーピーは2月27日、現状を打破したい出展担当者に向けた雑誌「展コミ」(vol.8)を発刊した。

今回の特集テーマは「そうか!助成制度がある」。大不況時代となってしまった2009年早々、展示会というメディアの有効性がこれまで以上に真価を問われている。

不況だからといってマーケティング活動を止めてしまうことは、企業の成長を止めてしまうことにもなりかねない。展示会を有効に活用することで業績を伸ばす企業は多い。その出展企業の担当者にとっては、出展活動の方法や予算化を従来以上に創意工夫せざるを負えない機会が増えているのではなかろうか。

そこで、今回は「助成制度」に焦点を当て、自治体の動向や効果的にPRした企業の戦略をインタビューし、出展することの意味やメリット、考え方などをそれぞれのケーススタディとして紹介している。

また、巻頭インタビューはプロデューサーの高橋宣行さん。出展担当者にとって必要な斬新なアイデアを発想するための考え方やヒントを聞いた。

展コミでは、技術的な側面からもアプローチし、クリエイター紹介や出展効果を高める方法などを専門家が解説している。

展示会に出展するためのノウハウを学ぶことができる、国内唯一の出展企業担当者向け「展コミ」は、効果を期待する展示会担当者にとっては必読の書です。

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事務所を移転

ボックスチャーター株式会社(小佐野豪績社長)は1月24日、事務所を移転した。
新住所・電話は下記のとおり。
▽東京都渋谷区道玄坂1-16-5 大下ビル4階、Tel:03-6415-4151 FAX:03-6415-4155

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臨海ホールディングスグループに参加

 株式会社東京ビッグサイト(島田健一社長)は1月より、臨海ホールディングス(HD)グループに参加し、より良いサービスの向上を目指すことを発表した。
これは臨海地域が首都経済を支える重要拠点とする東京都が、東京湾の国際競争力の強化と臨海副都心の総仕上げの推進体制をさらに充実していくことを目的としたもの。 平成19年1月には臨海HDグループの持ち株会社である株式会社東京臨海ホールディングスを設立した。また、同年には東京臨海熱供給株式会社が参加し、昨年は株式会社ゆりかもめ、株式会社東京テレポートセンターが加わり、次いで今年1月には株式会社東京ビッグサイト、東京湾埠頭株式会社が参加し、臨海HDグループは5社体制となった。
これにより東京ビッグサイトは、「従来以上の顧客サービス向上を目指し、臨海地域の発展に寄与したい」としている。

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平成19年国内イベント市場規模推計

 (社)日本イベント産業振興協会では、国内で唯一、毎年、全国規模でイベントの市場規模をカテゴリー別に調査・推計し公表している。昨年年末には「平成19年の国内イベント市場規模の推計結果」を報告書として刊行した。

 そこで、見本市展示会通信」では、分析結果の抜粋を2月1日号で紹介した。
推計結果によると、平成19年調査にみる「全体の市場規模」は2兆7268億円(前年比107.9%)で、うち「事業費」2兆647億円(前年比115.2%)、「来場者消費額」6621億円(前年比90.2%)となった。
全体の市場規模のうち、見本市・展示会の市場規模は、前年よりもわずかに減少し、3723億円(前年比98.6%)。うち「事業費」2808億円(前年比102.6%) 、「来場者消費額」915億円(前年比88.1%)となった。、
これまでは3年連続で拡大していたが、平成19年は開催件数が増加し、事業費も若干拡大したものの来場者総数の落ち込みが響き、来場者消費額が減少し、市場規模も縮小に転じた。

<主要指標等について>
・平成19年の見本市・展示会の開催件数は721件と前年を29件上回る伸びを示した。
延べ来場者数は、『展コミ』 の開催件数と、『見本市展示会総合ハンドブック』(ピーオーピー出版) の平均来場者数(=入場者数)を乗じて算出した結果、前年より386万人減少し、2833万人となった。
イベント産業振興協会の「来場者消費額調査」による、見本市・展示会に行った人の総支出金額の調査結果は1人当り9442円で、お出かけ前支出2003円、交通費3390円、宿泊費819円、会場内消費支出3230円となった。

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3月1日からジョブマーケット事業部

 映像機器レンタル大手のヒビノ株式会社(日比野晃久社長)は、ヒビノビジュアルDiv.テクノスタッフ部において事業展開していた、音響・映像・出版・広告関連業への労働者派遣事業および有料職業紹介事業を、完全子会社の株式会社メディア・テクニカル(大津豊社長)に譲渡した。
メディア・テクニカルでは3月1日より、ジョブマーケット事業部として下記の住所にて業務を開始する。

 ▽?潟<fィア・テクニカル ジョブマーケット事業部=東京都江東区東陽町3-22-4(サンメッセTokyo6階)、tel:03-6458-4733

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特集 幕張メッセ

 1989年10月にオープンした「幕張メッセ」は、国内における展示・コンベンション施設の先進施設として誕生し今年で20周年を迎える。いまや「人・モノ・情報」の集積拠点としてその機能を十分に発揮し、幕張新都心の中核施設として経済の活性化や産業振興、雇用の創出など、地域に大きな波及効果を及ぼしている。
そこで、「見本市展示会通信」では、さらに期待が高まる幕張メッセの展望を山口忠則・株式会社幕張メッセ代表取締役専務に聞くとともに、最新の施設情報を同社・君塚氏にレポートしてもらった。また、地域経済の包括的な動きを石上庸介・千葉県商工労働部経済政策課長に紹介してもらった。

(2/17)

CEATEC出展募集開始(2/1)

(社)電子情報技術産業協会、情報通信ネットワーク産業協会、(社)日本コンピュータソフトウェア協会の3団体は10月6日から10日までの5日間、最先端IT・エレクトロニクス総合展「CEATEC JAPAN2009」を幕張メッセで開催することを発表し、出展者募集を開始した。 出展者対象は機器メーカー、部品・デバイス・材料メーカー、放送・通信事業者、ソフト制作企業、商社・流通企業、サービス企業、新聞・雑誌などの出版社、研究機関、交易法人・公共団体・業界団体、主催3団体の会員。 出展小間料金は、スタンダードブース1小間37万8000円(会員34万6500円)、スモールパッケージブース1小間17万8500円(基礎装飾付き)など。出展申込みの締切は一次申込が5月1日、二次申込が5月29日となっている。 出展申込、その他の詳細については日本エレクトロニクスショー協会(◆03-5402-7603)まで。