６月16日から18日までの３日間、インテックス大阪で「店舗環境改善展２００９」が初開催される。
主催はトレードショーオーガナイザーズ株式会社内の店舗環境改善展実行委員会事務局（TEL;03-3360-1821)。
同展は、飲食店舗の看板・暖簾・内外装、衛生設備、・アメニティ、集客サイト・広告、人材・経営コンサルティングなどを出展対象として、飲食店の集客・リピート率向上のために店舗設備やサービスを導入したいという飲食店経営者や店舗開発責任者との商談の場として開催するもの。
出展料金は１小間（９平方ﾒｰﾄﾙ）28万円（税別）となっている。
（0307)
ディスプレイ産業は集客ビジネスと深く関わり合い、「人が集まる空間づくり」や「人と人とが出会うコミュニケーションの場」を生み出す産業である。そして今年、50周年を迎えた(社)日本ディスプレイデザイン協会（ＤＤＡ）※は、ディスプレイデザインに関する調査・研究、情報提供、研究会・セミナー等の開催、内外関係機関との交流、さらには「デザイン作品賞」の審査・選定など、専門的で幅広い活動によって、ディスプレイ産業界の発展に力を注いできた。
時代の変遷とともに方法論は変わっても、ディスプレイデザインの役割は50年前と変わらず、モノや情報を魅力的に飾りながら空間を創造し、人と人をつなぐ、あるいは結ぶことであり続けている。これこそがディスプレイ業界に与えられた使命であり、また、他の産業界が決して真似のできない魅力的な仕事と言えるのではなかろうか。
そこで、見本市展示会通信（３月15日号）の特集では、「空間デザインの魅力と可能性を伝えるプロ集団の軌跡」をテーマに、DDAの活動を紹介するとともに、ディスプレイ業界の課題やその解決策を探り、ディスプレイデザインの世界を紹介した。
（0315）
パシフィコ横浜では、二酸化炭素（ＣＯ2）の排出抑制とヒートアイランド現象の緩和という環境に配慮したさまざまな事業に取り組んでいる。
見本市展示会通信では、その具体的内容と合わせ、国際コンベンション施設としての果たすべき社会的責任についてを株式会社横浜国際平和会議場（パシフィコ横浜）※の和田由紀夫総務部・企画広報課長と岸英徳総務部・施設担当課長に話を聞いた。
パシフィコ横浜では、二酸化炭素（ＣＯ2）の排出抑制とヒートアイランド現象の緩和という環境に配慮した事業の一環として、今年はじめから１＝屋上緑化、２＝高反射率塗料塗布、３＝日射遮蔽フィルムの施工を同時並行で実施した。
２月に施工が完了した３つの事業について、パシフィコ横浜では「環境対策は２００８年度から進めてきたＣＳＲの３本柱のひとつ」（和田由紀夫総務部・企画広報課長）だと話す。
（0318）
(社)日本ディスプレイデザイン協会※は昭和34年（1959年）日本ディスプレイデザイナー協会として大阪において発足し、４年後の昭和38年（1963年）日本ディスプレイデザイン協会が東京にて発足しました。その後、昭和49年（1974年）に両協会が日本ディスプレイデザイン協会として統合し、平成５年（1993年）社団法人化となり現在に至っております。
1950年後半から60年代のディスプレイ創成期とも言える時代にいち早く、ディスプレイという概念を打ち立て、協会という職能集団としてスタートを切りました。そして本年度50周年という大きな区切りを迎えます。
ディスプレイデザインが持つ多様な表現やコミュニケーション技術により、社会や暮らしをより豊かにするという理念のもと、活動してまいりました。ディスプレイデザインの領域も、エキジビション、イベント、商業施設、ショールーム、博物館や美術館、町づくりまでと広がりを見せてまいりました。同時にディスプレイデザインの手法や技術も多種・多様になりました。時代の趨勢によるメディアの変化とともに、ディスプレイデザインの展開も大きく変容してまいりました。
50周年を迎え、こうした時代の変化を敏感に捉えるとともに、場をコミュケーション・メディアとし、ディスプレイデザインのもつ力を、新たに広く社会に向け、伝える時期に来ているのではないかと考えております。（ＤＤＡ会長 山田昌之）
見本市展示会通信３月15日号（090319）
「インターロップ」などの展示会を主催するＣＭＰテクノロジージャパン株式会社は、下記に事務所を移転した。３月２日から業務開始する。
移転先；東京都千代田区鍛冶町２－９－12、Tel;03-5207-3200
（0302）
ピーオーピーは２月27日、現状を打破したい出展担当者に向けた雑誌「展コミ」（vol.８）を発刊した。
今回の特集テーマは「そうか！助成制度がある」。大不況時代となってしまった2009年早々、展示会というメディアの有効性がこれまで以上に真価を問われている。
不況だからといってマーケティング活動を止めてしまうことは、企業の成長を止めてしまうことにもなりかねない。展示会を有効に活用することで業績を伸ばす企業は多い。その出展企業の担当者にとっては、出展活動の方法や予算化を従来以上に創意工夫せざるを負えない機会が増えているのではなかろうか。
そこで、今回は「助成制度」に焦点を当て、自治体の動向や効果的にＰＲした企業の戦略をインタビューし、出展することの意味やメリット、考え方などをそれぞれのケーススタディとして紹介している。
また、巻頭インタビューはプロデューサーの高橋宣行さん。出展担当者にとって必要な斬新なアイデアを発想するための考え方やヒントを聞いた。
展コミでは、技術的な側面からもアプローチし、クリエイター紹介や出展効果を高める方法などを専門家が解説している。
展示会に出展するためのノウハウを学ぶことができる、国内唯一の出展企業担当者向け「展コミ」は、効果を期待する展示会担当者にとっては必読の書です。
(2/27）
ボックスチャーター株式会社（小佐野豪績社長）は１月24日、事務所を移転した。
新住所・電話は下記のとおり。
▽東京都渋谷区道玄坂１－16－５ 大下ビル４階、Tel:03-6415-4151 FAX:03-6415-4155
(1/24)
株式会社東京ビッグサイト（島田健一社長）は１月より、臨海ホールディングス（ＨＤ）グループに参加し、より良いサービスの向上を目指すことを発表した。
これは臨海地域が首都経済を支える重要拠点とする東京都が、東京湾の国際競争力の強化と臨海副都心の総仕上げの推進体制をさらに充実していくことを目的としたもの。 平成19年１月には臨海ＨＤグループの持ち株会社である株式会社東京臨海ホールディングスを設立した。また、同年には東京臨海熱供給株式会社が参加し、昨年は株式会社ゆりかもめ、株式会社東京テレポートセンターが加わり、次いで今年１月には株式会社東京ビッグサイト、東京湾埠頭株式会社が参加し、臨海ＨＤグループは５社体制となった。
これにより東京ビッグサイトは、「従来以上の顧客サービス向上を目指し、臨海地域の発展に寄与したい」としている。
(1/30)
（社）日本イベント産業振興協会では、国内で唯一、毎年、全国規模でイベントの市場規模をカテゴリー別に調査・推計し公表している。昨年年末には「平成19年の国内イベント市場規模の推計結果」を報告書として刊行した。
そこで、見本市展示会通信」では、分析結果の抜粋を２月１日号で紹介した。
推計結果によると、平成19年調査にみる「全体の市場規模」は２兆７２６８億円（前年比107.9％）で、うち「事業費」２兆６４７億円（前年比115.2％）、「来場者消費額」６６２１億円（前年比90.2％）となった。
全体の市場規模のうち、見本市・展示会の市場規模は、前年よりもわずかに減少し、３７２３億円（前年比98.６％）。うち「事業費」２８０８億円（前年比102.6％） 、「来場者消費額」９１５億円（前年比88.1％）となった。、
これまでは３年連続で拡大していたが、平成19年は開催件数が増加し、事業費も若干拡大したものの来場者総数の落ち込みが響き、来場者消費額が減少し、市場規模も縮小に転じた。
＜主要指標等について＞
・平成19年の見本市・展示会の開催件数は７２１件と前年を29件上回る伸びを示した。
延べ来場者数は、『展コミ』 の開催件数と、『見本市展示会総合ハンドブック』（ピーオーピー出版） の平均来場者数（＝入場者数）を乗じて算出した結果、前年より３８６万人減少し、２８３３万人となった。
イベント産業振興協会の「来場者消費額調査」による、見本市・展示会に行った人の総支出金額の調査結果は1人当り９４４２円で、お出かけ前支出２００３円、交通費３３９０円、宿泊費８１９円、会場内消費支出３２３０円となった。
(2/7)
