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国内最大級の「器の祭典」3年ぶりに東京ドームで開催へ

テーブルウェア・フェスティバル実行委員会は「テーブルウェア・フェスティバル2023 ~暮らしを彩る器展~」を2023年1月27日から2月5日までの10日間、東京ドームで開催する。

東京ドームでの開催は2020年以来3年ぶり。30~40代の女性ファンを中心に2020年には約25万人が来場した。

海外特集では「Galerie de Paris~パリを巡る~」と題し、「クリストフル」や「ベルナルド」といった日本でも人気のブランドに加え、同展プロデューサーがパリに出向き直接選定した「ドゥグレーヌ」や「マリーダージュ」など、国内では直接触れる機会が少ないブランドも紹介する。国内産地は有田焼を特集し、日本で初めて磁器が焼かれた地・有田から日本の色絵の魅力を世界に広めた柿右衛門様式をはじめ白磁、染付、青磁など、400年の歴史とともに美しく進化する有田焼の魅力を紹介。また、乾杯のシーンを演出するとっておきのグラスを中心に、クリスタル食器とともに和洋選りすぐりのグラスウェアをコーディネートとともに提案する企画「Celebration Champagne~グラスの輝き~」も実施する。

新企画として、緑溢れるティーガーデンでお好みのお茶をお気に入りのカップ&ソーサーで楽しめる「紅茶薫るTea Garden」を展開するほか、特別企画「30年の歩み」や国内各地の産地をそれぞれのテーマのもとに展示・紹介する「日本の器を訪ねて」なども実施。オンラインイベントも同時開催し、会場でより深く展示を楽しめるコンテンツを用意するほか、来場前・来場後にも時間や場所を選ばずテーブルウェア・フェスティバルの魅力に触れることができる。

「ふるさと祭り東京2023」2023年1月13日より東京ドームで3年ぶりの開催

ふるさと祭り東京実行委員会は「ふるさと祭り東京2023-日本のまつり・故郷の味-」を2023年1月13日から22日までの10日間、東京ドームで開催する。

これまで延べ440万人以上を動員した「ふるさと祭り東京」だが、2021年と2022年は新型コロナウイルスの影響により中止となった。3年ぶり13回目の開催となる今回は“ニッポン再始動!!”をテーマに、伝統のお祭りとご当地の味を来場者に届ける。

跳人演舞とともに勇壮な山車を豪快に曳き回す日本屈指の祭典「青森ねぶた祭」や「ヤーヤドー」のかけ声とともに武者絵が描かれた山車を曳いて練り歩く「弘前ねぷたまつり」、46個の提灯がついた重さ50kgの竿燈を自在に操る妙技の力強さが圧巻の「秋田竿燈まつり」など東北地方を代表する祭りのほか、本イベントで屈指の人気を誇る「高知よさこい祭り」、「沖縄全島エイサーまつり」など全国各地の祭りが会場を盛り上げる。

「第12回全国ご当地どんぶり選手権」には全国各地のご当地自慢の絶品どんぶりが集まる。来場者が食べ比べ、美味しいと思ったどんぶりに投票することでNo.1の座を14どんぶりで競い合う。各店舗にて電子決済のみで購入することで、コロナ禍に合った新たな運用を実施。過去の選手権で2度のグランプリ受賞を果たした「八戸銀サバトロづけ丼」(青森県)と「のどぐろ丼」(島根県)は殿堂入りどんぶり(殿丼)として出展する。

300を超える全国の美味いが集まる「にぎわい市」ではうに・いくらなどの海鮮、ブランド牛などのA級グルメから、全国各地に伝わる伝統料理やご当地麺など話題のグルメまでが幅広く揃う。「“ちょこ”っと呑みつま横丁」はストラップおちょこを片手に、各地の日本酒とおつまみを“ちょこ”っとずつお得に楽しめる企画。イベントオリジナルのストラップおちょこを購入し対象店舗(約50店舗)に持って行くと、日本酒が200円、おつまみが300円と、通常よりもお得に購入できる。今回よりお酒のおつまみは、レンゲに乗せる「れんげつまみ」として提供する。

「ふるさと祭り東京」の開催期間中は合計50以上のご当地キャラクターが毎日日替わりで登場し、15時からは「お祭りひろば」で「ご当地キャラふれあいタイム」を開催するほか、1月18日は、「スペシャルナイトイベント」に合わせ、ふなっしー(Vo)、アックマ(Gt)、カパル(Ba)、にゃんごすたー(Dr)のご当地キャラで結成されたキャラクター・メタルバンド「CHARAMETAL BAND CHARAMEL」によるバンドショーを実施する。

東京ドーム改修により新設されたシートを活用し、ゆっくりとイベントを楽しめる座席付きの入場券の販売も行う。

「第886号 見本市展示会通信」発行しました

 

 

展示会やMICEなどに関する最新ニュースを伝えるタブロイド判の業界紙
「第886号 見本市展示会通信」を発行しました。

主な記事
1面のニュース:日欧共催の製造業向け総合産業展 2024年に愛知で初開催 GL Events、増床後 初のビッグサイト全館利用JIMTOF2022 ほか
・AR・XRを駆使したライブ演出で新たな可能性示す「イノフェス」
・業種別開催データ(2022年12月~ 2023年5月)
・イベント割、はじまる
・一般ニュース

発行について:第886号 2022年(令和4年)11月15日

☞「見本市展示会通信」の詳細はこちら6

今週の展示会スケジュール(11/14~11/20)

11/14~11/20 開催の展示会

▽千葉

11月16日(水)~18日(金)
幕張メッセ
第58回2022年国際放送機器展(Inter BEE 2022)
https://www.inter-bee.com/ja/

▽神奈川

11月16日(水)~18日(金)
パシフィコ横浜
EdgeTech+ 2022
https://www.jasa.or.jp/expo/

▽愛知

11月16日(水)~18日(金)
ポートメッセなごや
メッセナゴヤ2022
https://www.messenagoya.jp/

11月17日(木)~18日(金)
カルッツかわさき
第15回川崎国際環境技術展
https://www.kawasaki-eco-tech.jp/

▽大阪

11月16日(水)~18日(金)
インテックス大阪
[関西]スマートエネルギーWeek
・第10回[関西] PV EXPO([関西]太陽光発電展)
・第9回[関西]二次電池展(バッテリー大阪)
・第9回[関西]スマートグリッドEXPO
・第7回[関西]バイオマス展
https://www.wsew.jp/osaka/ja-jp.html

第2回[関西]脱炭素経営EXPO
https://www.decarbonization-expo.jp/osaka/ja-jp.html

11月16日(水)~18日(金)
インテックス大阪
[関西]総務・人事・経理Week
・第7回[関西]オフィス防災EXPO
・第7回[関西]総務サービスEXPO
・第7回[関西]HR EXPO (人事労務・教育・採用)
・第7回[関西]働き方改革EXPO
・第7回[関西]会計・財務EXPO
・第3回[関西]法務・知財EXPO
・第6回[関西]福利厚生EXPO
・第2回[関西]広報・IR EXPO
・第1回[関西] 健康経営 EXPO
https://www.office-expo.jp/kansai/ja-jp.html

▽福岡

11月15日(火)~16日(水)
マリンメッセ福岡
九州アグロ・イノベーション
・九州農業資材展2022
・九州スマート農業展2022
・九州畜産資材展2022
・九州草刈り・除草ワールド2022
https://jma-agro.com/kyushu/

第4回九州・沖縄 宿泊・外食産業展2022
https://www.jma.or.jp/kyushu/

11月16日(水)~18日(金)
マリンメッセ福岡
第32回西日本食品産業創造展’22
https://www.nikkanseibu-eve.com/food/2022/

【政府】今冬のコロナ対策の方針示す

11日、新型コロナウイルス感染症対策分科会が開催され、現状の分析と今後の方針、今秋以降の感染拡大で保健医療への負荷が高まった場合に想定される対応などが示された。

基本方針は以下のようになっており、緊急事態措置やまん延防止等重点措置による行動制限には慎重な考えだ。

<基本方針>

今秋以降の感染拡大においては、これまでを上回る感染者数が生じることもあり得る、また、季節性インフルとの同時流行が懸念されている。その場合でも、今夏と同様、オミクロン株と同程度の感染力・病原性の変異株による感染拡大であれば、新たな行動制限は行わず、社会経済活動を維持しながら、高齢者等を守ることに重点を置いて感染拡大防止策を講じるとともに、同時流行も想定した外来等の保健医療体制を準備することを基本方針とする。

併せて、医療機関・高齢者施設・学校・保育所等について、先進的な取組例等も踏まえて、ポイントを絞った効果的・効率的な感染対策に取り組む。

ただし、感染者数が膨大な数になり医療のひっ迫が生じる場合や、ウイルスの特性に変化が生じ病原性が強まる等の場合には、住民や事業者に対する感染拡大防止や医療体制の機能維持に関する更なる協力の要請・呼びかけや、行動制限を含む実効性の高い強力な感染拡大防止措置等が考えられ、状況に応じた対応を行う。

 

<今秋以降の感染拡大で保健医療への負荷が高まった場合に想定される対応>

↑新型コロナウイルス感染症対策分科会資料より

<感染状況等と今後の見通し>
○ 感染状況について
• 新規感染者数について、全国的に増加傾向となっており、すべての地域で今週先週比が1を上回っている。一方で、現時点では今夏の感染拡大
時より急激な増加にはなっていない。
• 現在の感染状況には地域差があり、北海道では今夏の感染拡大のピークに迫るほど高い水準にあり、東北、北陸・甲信越、中国地方では多くの
増加がみられる。一方、首都圏や九州・沖縄では10万人あたりで全国を下回っている。また、高齢者施設と医療機関の集団感染は一部継続して
いる。
• 全国の年代別の新規感染者数は、人口あたりでは10代を始めとして若い世代ほど多くなっている。また、新規感染者数が多い地域では、特に
10代以下の増加が大きい。高齢者の新規感染者数も増加し、重症者数も増加傾向にあり、死亡者数は横ばいとなっている。
• 本年1月以降の小児等の死亡例に関する暫定報告にあるように、小児感染者数の増加に伴う、重症例、死亡例の発生に注意が必要である。
また、小児の入院者数の動向にも注意が必要。

○ 今後の見通しについて
• 今後の感染状況について、大都市における短期的な予測などでは、地域差や不確実性はあるものの、増加傾向が続き、今夏のような感染拡大
につながる可能性がある。今後、社会経済活動の活発化による接触機会の増加等が感染状況に与える影響にも注意が必要。
• 季節性インフルエンザは現時点で低い水準にあるが、新型コロナウイルス感染症との同時流行を含め今後の推移に注意が必要。

○ 感染の増加要因・抑制要因について
【ワクチン接種および感染による免疫等】 ワクチン接種と自然感染により獲得した免疫は、経時的に低下していると考えられる。また、60代以上では、20−40代と比較してワクチンの接種率は高いが、感染による免疫獲得は低く、高齢者層での感染拡大が懸念される。
【接触パターン】 夜間滞留人口について、地域差がみられるが、足元では概ね横ばい傾向で推移している。今後、年末に向けて、社会経済活動の活発化による接触機会の増加等が懸念される。
【流行株】 国内では現在BA.5系統が主流となっている。BQ.1系統やBQ.1.1系統(BA.5.3系統の亜系統)など、海外で感染者数増加の優位性が指摘されている系統について、今後、さらに割合が増加する可能性があり、注視が必要。
【気候・季節要因】 現在は比較的換気を行いやすい気候条件であるが、今後の気温の低下により、換気がされにくい場合もある。また、冬に向かって呼吸器ウイルス感染症が流行しやすくなる。

○ 医療提供体制等の状況について
• 全国的には、病床使用率は上昇傾向にあり、感染者数が多い地域などでは3割を上回っている。重症病床使用率は低い水準にあるが、今後、新規感染者数のさらなる増加に伴う影響に注意が必要。
• 介護の現場では、施設内療養や、療養者及び従事者の感染がみられる。
• 救急搬送困難事案については、非コロナ疑い事案、コロナ疑い事案ともに、全国的には足元で増加傾向となっており、地域によっては高いレベルのところもみられる。

<必要な対策>
○ 基本的な考え方について
• 再度の感染拡大や、季節性インフルエンザの同時流行にも対応できるよう、限りある医療資源の中でも高齢者・重症化リスクの高い方に適切な医療を提供するための保健医療体制の強化・重点化を進めていくことが必要。
• 国民ひとりひとりの自主的な感染予防行動の徹底をお願いするとともに、保健医療体制の強化・重点化を進めていくことにより、高齢者等重症化リスクの高い者を守るとともに、通常医療を確保する。
• 国、自治体は、日常的な感染対策の必要性を国民に対して改めて周知するとともに、感染防止に向けた国民の取組を支援するような対策を行う。

1.ワクチン接種の更なる促進
・「オミクロン株対応ワクチン」について、初回接種を完了した全ての12歳以上の者に対する接種を進めることが必要。
・ BA.4-5対応型ワクチンの接種も開始されたが、BA.1対応型ワクチンとBA.4-5対応型ワクチンいずれも従来型ワクチンを上回る効果が期待されるため、いずれか早く打てるワクチンの接種を進めることが必要。最終接種からの接種間隔については、5か月から3か月に短縮されたことを受け、接種を希望するすべての対象者が年内にオミクロン株対応ワクチンの接種を完了するよう呼びかける。
・未接種の方には、できるだけ早い時期に初回接種を検討していただくよう促していく。
・小児(5~11歳)の接種については、初回接種とともに追加接種を進める。
・小児(6か月~4歳)の初回接種が薬事承認され、特例臨時接種に位置づけられたことを踏まえ、初回接種を進める。

2.検査の活用
・第17回新型コロナ分科会における提言に基づき、国と自治体は検査ができる体制を確保し、検査の更なる活用が求められる。
・高齢者施設等について、従事者への頻回検査(施設従事者は週2~3回程度)を実施する。
・有症状者が抗原定性検査キットで自ら検査を行い、陽性の場合に健康フォローアップセンター等で迅速に健康観察を受けられる体制整備の更なる推進が必要。
・OTC化されインターネット販売もされている抗原定性検査キットについて、一層利活用を進める。

3.保健医療提供体制の確保
・国の支援のもと、都道府県等は、主に以下の病床や発熱外来等のひっ迫回避に向けた対応が必要。
・確保病床等の即応化や、病床を補完する役割を担う臨時の医療施設等の整備に加え、宿泊療養施設や休止病床の活用など、病床や救急医療のひっ迫回避に向けた取組
・入院治療が必要な患者が優先的に入院できるよう適切な調整、高齢者施設等における頻回検査等の実施や医療支援の更なる強化
・後方支援病院等の確保・拡大、早期退院の判断の目安を4日とすることの周知など転院・退院支援等による病床の回転率の向上
・病室単位でのゾーニングによる柔軟で効率的な病床の活用等の効果的かつ負担の少ない感染対策の推進
・オンライン診療等の活用を含めた発熱外来の拡充・公表の推進、「発熱外来自己検査体制」整備の更なる推進
・受診控えが起こらないよう配慮の上、例えば無症状で念のための検査のためだけの救急外来受診を控えることについて、地域の実情に応じて地域住民に周知。併せて、体調悪化時などに不安や疑問に対応できるよう、医療従事者等が電話で対応する相談窓口を周知するとともに、こうした相談体制を強化
・職場・学校等において療養開始時に検査証明を求めないことの徹底

4.新型コロナウイルスと季節性インフルエンザの同時流行に備えた対応
・同時流行下に多数の発熱患者等が生じる場合も想定し、各地域の実情に応じて、発熱外来の強化や発熱外来がひっ迫する場合に備えた電話診療・オンライン診療の強化と治療薬の円滑な供給、健康フォローアップセンターの拡充と自己検査キットの確保、相談体制の強化等を進める。
・都道府県は、地域の実情に応じた外来医療体制の強化等の体制整備の計画を策定する。
・また、国民各位への情報提供と、重症化リスク等に応じた外来受診・療養への協力や抗原定性検査キット・解熱鎮痛薬の早めの準備の呼びかけなどに取り組む。
・併せて、感染した場合にもできる限り重症化を防ぐため、新型コロナとインフルのワクチンについて、接種対象者への接種を進める。
・なお、感染者数が膨大となり医療のひっ迫が生じる場合や、ウイルスの特性に変化が生じ病原性が強まる等の場合には、住民や事業者に対する感染拡大防止や医療体制の機能維持に関する更なる協力の要請・呼びかけや、行動制限を含む実効性の高い強力な感染拡大防止措置等が考えられ、状況に応じた対応を行うことが必要。

5.サーベイランス等
・発生届の範囲の限定、届け出項目の重点化、多くの感染による検査診断・報告の遅れ、受診行動の変化などにより、現行サーベイランスの精度の低下が懸念され、発生動向把握のため、実効性ある適切なサーベイランスの検討を速やかに進めることが必要。また、変異株について、 ゲノムサーベイランスで動向の監視の継続が必要。

6.効果的な換気の徹底
・第17回新型コロナ分科会における提言に基づき、屋内での換気が不十分にならないよう、効果的な換気方法の周知・推奨が必要(エアロゾルを考慮した気流の作り方、気流を阻害しないパーテーションの設置等)。

7.基本的な感染対策の再点検と徹底
・以下の基本的感染対策の再点検と徹底が必要。
・場面に応じた不織布マスクの正しい着用、手指衛生、換気の徹底などの継続
・3密や混雑、大声を出すような感染リスクの高い場面を避ける
・飲食はできるだけ少人数で、飲食時以外はマスクを着用する
・咽頭痛、咳、発熱などの症状がある者は外出を控える
・医療機関の受診や救急車の利用については目安を参考にする
・自宅などにおいて抗原定性検査キット・解熱鎮痛薬を準備する
・できる限り接触機会を減らすために、例えば、職場ではテレワークの活用等の取組を再度推進するなどに取り組む
・イベントや会合などの主催者は地域の流行状況や感染リスクを十分に評価した上で開催の可否を含めて検討し、開催する場合は感染リスクを最小限にする対策を実施する
・陽性者の自宅療養期間について、短縮された期間中は感染リスクが残存することから、自身による検温などの体調管理を実施し、外出する際には感染対策を徹底すること。また、高齢者等重症化リスクのある方との接触などは控えるよう求めることが必要。
・症状軽快から24時間経過後または無症状の場合の、食料品等の買い出しなど必要最小限の外出の許容について、外出時や人と接する時は必ずマスク着用、人との接触は短時間、移動に公共交通機関は利用しないなど、自主的な感染予防行動の徹底が必要。

 

 

中部地域最大級 異業種交流の祭典約800社が出展 メッセナゴヤ

実行委員会は、11月16日から18 日の3日間、「メッセナゴヤ」をポートメッセなごや・新第1展示館で開催する。同展は愛知万博の理念(環境、科学技術、国際交流)を継承する事業として2006年にスタートした、異業種交流の祭典。業種や業態の枠を超え、幅広い分野・地域から、機能・性能の高度化、環境配慮・エネルギー、経営支援・働き方改革、デザイン活用、地域資源の活用や産学・企業連携などの課題に対し、あらゆる製品・サービスが集結する。

第 17 回目となる今回は昨年に引き続きハイブリッド開催での展開を予定しており、827社・団体1,001小間が出展する。特別企画「アグリクロス」では、スマート農業への進出に向けたきっかけ作りを目的とし、最新のアグリテック(要素技術)の展示や協業可能性のある企業との交流を実現する企画を行う。
恒例のAIを用いたマッチングシステム「メッセナゴヤAIマッチング」を今回展も提供しており、800を超える出展者の中から最適な出展者をAIが提案する。また、「未来交流ステーション」では、リアル展示会場内(第1展示館1階コンコース)に出展者・来場者のビジネス交流促進のための情報掲示板を設置する。

展示のほかにもビジネスセミナーでは、モータージャーナリストの岡崎五朗氏による「世界は本当に EV に舵を切ったのか?~メディア報道とリアルワールドの乖離~」をテーマにした講演や、中川政七商店の中川政七代表取締役会長 「すべてはビジョンからはじまる」などのプログラムを予定している。

【レポート】東京ビッグサイトで「JIMTOF2022」が開催

11月8日(火)から13日(日)の6日間、東京ビッグサイト全館にて「JIMTOF2022」(JAPAN INTERNATIONAL MACHINE TOOL FAIR 第31回日本国際工作機械見本市)が開催された。

主催は日本工作機械工業会と東京ビッグサイト。

特別企画としてはAM製品・技術を一堂に会するエリアを設置。

※Additive Manufacturing(AM)は成長が見込まれる注目トレンドで、部品点数の削減・リードタイムの短縮・多品種少量生産を可能にする、製造業における革新的技術

会議棟では講演会・セミナーのほか各社が最先端の技術・ソリューションを発表する出展者ワークショップを実施。また、IMEC2022 ( 第19回国際工作機械技術者会議)や国内関連団体イベントが開催された。

国際展示場駅からは巡回シャトルバスを2ルート運行。 また、会場の東と西・南を直接結ぶ会場内ジャンボタクシーも巡回した。

東7ホール内特設レストランではJIMTOF Kitchenが設置され、東展示棟屋外・南展示棟では「JIMTOF FOOD FESTIVAL」を開催。インターナショナルな雰囲気漂う「世界の屋台村」には行列が生まれていた。

速報では来場者は114,158人(内海外11,241)だった。(重複なし)

 

今週の展示会スケジュール(11/7~11/13)

11/7~11/13 開催の展示会

▽北海道

11月10日(木)~11日(金)
アクセスサッポロ
ビジネスEXPO「北海道 技術・ビジネス交流会」
https://www.business-expo.jp/

▽東京

11月8日(火)~13日(日)
東京ビッグサイト
JIMTOF 2022(日本国際工作機械見本市)
https://jimtof.org/jp/index.html

11月9日(水)~10日(木)
東京都立産業貿易センター台東館
TSK & NFJ合同展2023 SPRING & SUMMER COLLECTION
https://www.tsk-kyoukumi.net/

11月9日(水)~11日(金)
東京都立産業貿易センター浜松町館
光とレーザーの科学技術フェア2022
https://www.optronics.co.jp/fair/

11月11日(金)~12日(土)
東京たま未来メッセ
八王子ものづくりEXPO 2022
https://www.8mono.jp/

▽神奈川

11月10日(木)~12日(土)
パシフィコ横浜
2022日本ダイカスト会議・展示会(j-dec)
https://www.j-dec.jp/2022/

▽新潟

11月9日(水)~11日(金)
朱鷺メッセ
フードメッセ in にいがた2022
https://foodmesse.jp/

▽名古屋

11月9日(水)~11日(金)
ポートメッセなごや
CAFERES Nagoya 2022
https://caferes.jp/nagoya/

第3回 感染症対策総合展 in Nagoya
https://k-taisakuten.com/nagoya/

レジャー&アウトドア Nagoya 2022
https://leisure-japan.jp/nagoya/

Wellness & Beauty Nagoya2022
https://hbshow.jp/nagoya/

SPORTEC Nagoya2022
https://sports-st.com/nagoya/

▽福岡

11月9日(水)~10日(木)
マリンメッセ福岡
FOOD STYLE Kyushu 2022
https://foodstyle.jp/kyushu/

イベントにおけるリスクマネジメント考【再掲載】

(※以下の記事は、過去に雑誌「Eventbiz」vol.12「特集:安心安全なイベントづくり」(2018年発行)に掲載された記事を再掲載したものです)

イベントを安全に運営するためには、イベントにおけるリスクを想定し、対策を整え、万全の体制で当日を迎えたい。

しかし何がイベントのリスクかを考えること、そのこと自体が実は難しい。

例えば、有志を募って開催するようなイベントは素人が運営することになり、知識や経験がないから、どのようなリスクが待ち構えているかを想定できない。リスクのチェックリストもつくれない。これが素人とプロフェッショナルとの歴然とした差ではなかろうか。

そこで、イベントを成功に導くためのリスクマネジメントについて東京富士大学・経営学部イベントプロデュース学科 准教授 大山利栄氏に話を聞いた。

リスクとは何か

 
リスクを考えてみると、リスクの意味そのものが多種多様である。安全分野で1999年に制定されたISO(※1)の定義では、リスク関連用語をリスク、危害、危険事象、危険状態、ハザードとしているように、リスクとは危険あるいは事故、不確実性といった事故発生の可能性を指していた。

しかし、現代では全国各地で増加しているマラソン大会のように、交通対策、雑踏事故対策、異常気象対策、運営資金の確保、参加者や関係者の宿の確保など多々あり、経営活動の結果の不確実性もリスクであるという(※2)。

さらにイベントの場合、企画段階、制作段階、本番時と時間軸によってそのリスクの大きさが変化してしまう。例えば企画段階で1万人の来場者を予想して警備員を多数配置したところ、本番時は1,000人しか来場しなければ、来場者誘導のリスクは著しく下がる。

大山氏は「私はリスクを危険と不測可能性として捉えていますが、イベントは内容も形態も同じようで違いますから言葉の定義は難しいと考えます。式典のような形式的なイベントと初開催のイベントを比較した場合、明らかに初開催のイベントはリスクだらけと言えるでしょう。

例えるならば、穴ぼこだらけの道を踏み外さないように、どのように前に進むか。その穴ぼこを埋めながら道を確かなものにできれば事故は起きないはずですが、イベントの現場の現状はというと、皆さん経験値で乗り切っているのではないでしょうか」と施工現場での経験談とともに、現場でのリスク管理のあり方を憂慮する。

古い常識はどんどん新しく刷新されるように、イベントの現場では新たなリスクが常に生まれる。だからこそ、このリスクとどのように付き合うか、その対応が必要であろう。

リスクマネジメントの必要性

 
リスクマネジメントは企業経営や防衛の分野で議論されてきた。

そのため、後発のイベント分野におけるリスクマネジメントの概念は確立していないが、東京五輪を2年後に控えて危機管理の視点からの提言が出始めている。

例えば、大型スポーツイベントのリスクマネジメントについては「危機をできるだけ最小化し、安全で円滑な大会運営を実現していくためには、危機の事前対策としてのリスクマネジメントと実際に危機が発生した場合に事態に対処していくためのクライシスマネジメントの2種類の危機管理が重要となる」(※3)などの考え方である。

しかしイベントは、東京五輪のようなビッグプロジェクトばかりではない。そのため大山氏はイベント運営におけるリスクマネジメントとは、「効率を下げる重要項目をリスクとして扱い、予測、予防、対応、処理までの管理をしようというもの」と位置づけ、全国で生じたイベント関連の事故事例を整理している。

「イベントの運営で100%事故が生じない方法はないかと思いますが、少しでもリスクをコントロールできるのであれば事故率は下がります。そのためにもまずは考えること。イベントに関わる危険要因を状況に応じて捉えていく。これがイベントを成功に導く近道ではないでしょうか」。

危険要因とは自然災害、人災、不法、テロなどの特殊要因という4分野を指す。

これらを頭に入れてリスクの重要度を分析し、優先的に対応すべきリスクと、そうでないリスクに分類することで重み付けを行い、リスク管理の優先度を決定する。このようなプロセスを踏んで考えることができれば、どのようにリスクを回避できるかという戦略を立てることが可能となるのだ。

リスク回避のために ~リスク回避の4つの戦略~

 
イベント運営においてリスクを予測した後、どのように回避すべきか。ここでは大山氏がJEPCイベントプロデューサー認定コースで紹介する4つの戦略を見てみる。

①回避リスクが予見される作業を実施せず代替作業によって目的を達成できないか、もしくはリスクの要因を潰すことを考えること。

②受容受容時のインパクトよりも対処コストの方が高くつく場合に、そのリスクをあえて引き受けた方が有利かどうかを考えること。

③緩和リスクの発生確率を最小限にするにはどのような手を打てばよいのかを考えること。または、発生時のインパクトを最小限にする、すなわちリスクが起きてから後工程への影響を最小限に抑えるにはどうすればよいかを考えること。

④転嫁第三者、例えば保険会社や警備会社などにリスクを引き受けてもらえないかを考えること。

「まったく知らないことは想像力を働かせることができないため、経験者の知見を借り、想定すべきことを想定する。そのうえで対応することがイベント運営では大切です」。知らなければ予期することもできない。そのため、経験則のあるプロフェッショナルのアドバイスを取り入れることはイベント運営の失敗を回避しやすくなる。

「多くのイベント事故は人的被害や食中毒などの人災ですが、事故の内容も変化しつつあります。例えば1970年代以前の事故は圧死をはじめとした群衆事故が目立ちましたが、最近は自然災害による台風や雷による事故が増加しています。

そして今も昔も変わらないのが重力を忘れてしまう事故。地球には重力があるから物は落ちるのですが、この当たり前の事実を疎かにし、看板などが落ちて怪我をさせてしまう。ヒヤッとした経験が次のリスク回避につながりますから、ぜひ経験の少ない若い人ほど経験豊富な方々のアドバイスを求めていただきたい」。

また、情報収集もリスク回避のために欠かせない。特に自然災害は情報収集によって回避できる可能性が高まるという。

さらにその際、中止という決断も時には必要だろう。中止した場合、中止情報をいかに来場者に告知するか、そのタイミングや情報の内容を誤るとクレームに変わってしまうため、情報の出し方も大事なポイントだ。

質も内容も千差満別のイベントであるがゆえに、リスクの洗い出しとリスク回避のための事前準備は尽きることがない。大変な労力である。しかし、リスクマネジメントを心がけてイベント運営をすることは、事故の発生率を下げるだけでなく、クライアントとの信頼関係を生み、結果として次の仕事につながる大切なファクターと言えよう。

※1「ISO/IEC Guide51:1999」
※2 田中利佳「スポーツイベントのリスクマネジメント」(鈴鹿大学紀要、2016)PP.47-48
※3 伊藤哲朗「大規模スポーツイベントにおける危機管理上の課題-2020年東京オリンピック・パラリンピック大会を中心に-」(オペレーションズ・リサーチ、2016)P.206

【愛知県】ジブリパーク 第1期エリアがオープン

11月1日、愛知県長久手市、愛・地球博記念公園(モリコロパーク)内にジブリパークが開園した。

チケットは、毎月10日発売、エリアごとに日時指定の予約制となっている。

ジブリパークは「愛・地球博記念公園(モリコロパーク)」内につくられたスタジオジブリの世界を表現した公園。

大きなアトラクションや乗り物はなく、「森や道をそのままに、自分の足で歩いて、風を感じながら、秘密を発見する場所」となっている。

第1期開園は「ジブリの大倉庫」「青春の丘」「どんどこ森」。「ジブリの大倉庫」は、大きなものから小さなものまでジブリ作品の展示物が詰め込まれた屋内施設。ロボット兵にネコバス、子どもサイズの柔らかいものから、作品の秘密に触れる固めの展示などがあるという。「青春の丘」には、『耳をすませば』に登場した「地球屋」があり、「どんどこ森」の「サツキとメイの家」の裏手には、ジブリパークを見守る「どんどこ堂」がたたずんでいる。

■施設概要
・第1期開園日:2022年11月1日
・所在地:愛知県長久手市茨ケ廻間乙1533-1愛・地球博記念公園内(専用駐車場はない。公共交通機関での来園となる)

第2期エリアは2023年開業予定。

© Studio Ghibli