メッセフランクフルト ジャパンは「ビューティーワールド ジャパン 名古屋」の開催を発表した。ビューティーワールド ジャパンが名古屋で開催されるのははじめて。

「ビューティーワールド ジャパン」はエステティックサロン、ネイルサロン、美容室などを対象とした美容関連商材・技術が一堂に集まる国際総合見本市。「ビューティーワールド ジャパン 名古屋」は東京、大阪、福岡に続く4本目のビューティーワールド ジャパンとなる。

開催時期は2023年7月24日から26日の３日間。ポートメッセなごや新第1展示館で開催し、約200社の出展者と3日間で7,000人の来場を見込む。

発表では愛知県内のエステティックサロンや美容理容院の数が東京都に次ぐ全国2位で、人口に対してビューティ関連事業所の数が多いエリアであることから、美と健康に対する関心が高く、消費傾向も活発でさらなる成長が期待されるエリアとしている。

厚生労働省の新型コロナウイルス感染症対策推進本部は5月20日、マスクの着用の考え方および就学前児の取扱いについて明確な基準を示した。

以下、各都道府県と各市区町村に向けて送付された、事務連絡「マスクの着用の考え方および就学前児の取扱いについて」の内容をまとめた。

下の画像にあるように、屋内屋外問わず、2メートル以上を目安に「身体的距離が確保されている」と判断される。

➡イベント時のマスク着用についてはこちらの記事

＜マスクの着用の考え方および就学前児の取扱いについて＞

新型コロナウイルス感染症の基本的な感染対策として、マスクの着用は極めて重要であり、会話をする際等にはマスクを着用するよう、様々な場面で国民に発信してきた。

このマスク着用に関しては、どういった場面で外してよいのかという声や、マスク着用が長期化する中で表情が見えにくくなることによる影響を懸念する声があり、また、これから気温・湿度が高くなる季節になるため、マスクを着用していると熱中症のリスクも高くなることが懸念される。

厚生労働省アドバイザリーボードにおいても発達心理と保育の専門家から、屋外と子どものマスク着用についての考え方を示した。

こうしたことを踏まえ、基本的な感染対策としてのマスク着用の位置づけを変更するものではないが、今般、下記のとおり、

・身体的距離が確保できないが、会話をほとんど行わない場合のマスク着用の考え方を明確化

・現在、オミクロン株の特徴を踏まえ、一時的に、対応を強化してきた保育所等における２歳以上の子どものマスク着用について、オミクロン株への対応以前の取扱いに戻す

こととする。

１．屋外でのマスク着用について
・ ランニングなど離れて行う運動や、鬼ごっこのような密にならない外遊びなど、屋外で、２メートル以上を目安として他者との距離が確保できる場合はマスクを着用する必要はない。

・ 徒歩での通勤など、屋外で人とすれ違うことはあっても、会話はほとんど行わない場合は、マスクを着用する必要がない。

屋外であっても、近い距離で会話をするような場面では引き続き、マスクの着用を推奨する。

・ 夏場については、熱中症になるリスクが高くなるので、上記のマスクを着用する必要はない場面では、マスクを外すことを推奨する。

２．屋内でのマスク着用について
・ 他者との距離が確保できており、会話がほとんどない場合は、マスク着用は必要ない。

他方、会話を行う場合は、着用を推奨する。

・ 距離が確保できない場合で、会話を行うときはマスクの着用を推奨する。

加えて、通勤電車の中など距離が確保できない場合で、会話をほとんど行わないときについても、着用を推奨する。

３．子どものマスク着用について
・ 子どものマスク着用については、これまでも２歳未満については、マスク着用は奨めておらず、この取扱いに変更はない。

・ ２歳以上の就学前の子どもについては、オミクロン株への対応として、令和４年２月から、保育所等において、可能な範囲で、一時的にマスク着用を奨めてきたが、今般、この取扱いについて、２月の変更前の取扱いに戻す。

・ 具体的には、個々の発達の状況や体調等を踏まえる必要があることから、他者との距離にかかわらず、マスク着用を一律には求めない。

なお、施設内に感染者が生じている場合などにおいて、施設管理者等の判断により、可能な範囲で、マスク着用を求めることは考えられる。この場合でも、マスク着用を無理強いすることにならないよう、追って、留意点を子ども家庭局保育課より保育主管部（局）に対し示す予定。

(↓事務連絡「マスクの着用の考え方及び就学前児の取扱いについて」（別紙）より）

（↓厚生労働省リーフレット）

5/23～5/29　開催の展示会

▽千葉

5月25日（水）～27日（金）
幕張メッセ
第4回建設・測量生産性向上展
https://cspi-expo.com/

▽東京

5月25日（水）～26日（木）
東京都立産業貿易センター浜松町館
BAMBOO EXPO 17
https://bamboo-expo.jp/

5月25日（水）～27日（金）
東京ビッグサイト
運輸・交通システムEXPO 2022
https://www.truckexpo.jp/2022/index.html

ワイヤレスジャパン2022
https://www8.ric.co.jp/expo/wj/

ワイヤレス・テクノロジー・パーク2022（WTP）
https://www.wt-park.com/2022/index.html

5月25日（水）～27日（金）
東京ビッグサイト
2022NEW環境展/2022地球温暖化防止展（N-EXPO/GWPE）
https://www.n-expo.jp/

▽神奈川

5月25日（水）～27日（金）
パシフィコ横浜
自動車技術展：人とくるまのテクノロジー展2022横浜（自技展 人テク 人くる横浜）
https://aee.expo-info.jsae.or.jp/ja/yokohama/

5月26日（木）～27日（金）
東京都立産業貿易センター台東館
第104回東京レザーフェア（TLF）
https://tlf.jp/

▽愛知

5月26日（木）～27日（金）
ウインクあいち
第51回建築総合展 NAGOYA 2022
https://www.chukei-news.co.jp/kenchiku/

5月26日（木）～28日（土）
名古屋市中小企業振興会館
ウェルフェア2022～福祉・医療・健康の総合展～
https://www.nagoya-trade-expo.jp/welfare/

▽大阪

5月25日（水）～27日（金）
インテックス大阪
鉄道技術展・大阪（MTIJ OSAKA 2022）
http://www.mtij.jp/osaka/

5月26日（木）～27日（金）
コングレコンベンションセンター
関西デジタルイノベーション 2022
https://expo.nikkeibp.co.jp/dinv/kan/

▽神戸

5月26日（木）～28日（土）
神戸国際展示場
第26回神戸 国際宝飾展（IJK）
https://www.ijt.jp/kobe/ja-jp.html

食品化学新聞社は、2022年5月18日（水）～ 5月20日（金）の3 日間にわたり東京ビッグサイト (西１・２ホール) で、食品素材・添加物・健康食品・機能性食品の展示会「ifia/HFE JAPAN 2022」を開催した。

ifia JAPAN は食品素材・添加物の専門展で、来年で27回目の開催。

食品業界の最新情報を発信すると共に、日頃の営業活動では手の届きにくい潜在顧客の開拓、新製品発表、既存顧客への営業活動の場として開催されており、主に一般食品メーカーが出展した。

HFEJAPAN は健康食品・機能性素材に特化した展示会として、健康食品、サプリメントの企業のみならず、健康志向の高い一般食品メーカーや医療まで幅広く注目を集める展示会。

来場者数は、5月18日(水)7,086名、5月19日(木)7,327名、5月20日(金)8,284名で、合計22,697名が来場した。

日本ＵＡＳ産業振興協議会（ＪＵＩＤＡ）とコングレは６月21日から23日の３日間、幕張メッセで「ＪａｐａｎＤｒｏｎｅ（ジャパンドローン）２０２２」を開催する。今回は初開催の「次世代エアモビリティＥＸＰＯ２０２２」と同時開催する。

４月に都内で行われた説明会では、はじめにＪＵＩＤＡの鈴木真二理事長があいさつ。鈴木氏は２０１６年の初開催から７回目の開催を控えた現在、様々な産業でドローンの利活用が進み、各分野の展示会でドローンの出展が増えていることに触れ「ジャパンドローンは分野を超えた総合的なドローン展示会。新しい技術交流、ビジネスマッチングが進むと考えている」と特色をアピール。新分野でドローンを活用する発想が生まれる点も大きな特徴であるとして「昨今では自治体の出展も増えている。昨年、各県のドローンの推進事業を紹介した『自治体フォーラム』を今年も行い、今回は現場で活用している市町村を集めてパネルディスカッションを行う予定」と述べた。またドローンの展望について、岸田内閣が推進する「デジタル田園都市国家構想」でドローンが重要な位置づけを与えられていること、有人地帯で補助者なしの目視外飛行を行う“レベル４”に向けたドローン制度が12月から開始することから、「ドローンのイノベーションを切り開くには異業種・異分野の連携、ニーズとのマッチングが不可欠。そうしたネットワークを築くために、ジャパンドローンが活用できる。ＪＵＩＤＡは本年を社会実装元年としており、ドローンの関連するステークホルダー・エコシステム構築していく必要があるので、エコシステム形成のために展示会を活用してほしい」と続けた。

続けてコングレの武内紀子社長が登場し、出展規模が２展で２６０小間と、２０１９年の最大規模を超える規模になること、有料セッション数も過去最大となることを明かした。武内社長は２０２５年の大阪・関西万博の参加型プログラム「ＴＥＡＭ ＥＸＰＯ ２０２５」にジャパンドローンが「空の産業革命：次世代移動体（ドローン・空飛ぶクルマ）による社会課題解決プロジェクト」として参画していることから「様々な情報発信を考えている」と語った。

ドローンは大型化が進み、人を乗せることもできるようになり、空飛ぶ車として注目が集まっている。２０２５年の大阪・関西万博でも空飛ぶ車の事業開始に向けたロードマップが公表されたことなどから、初開催の「次世代エアモビリティＥＸＰＯ」は①空の移動革命として注目されているアーバンエアモビリティの市場拡大への貢献②欧米における投資家、受注生産の動きから見ても市場拡大の可能性が高いためビジネスチャンスを探る③日本国内で展開されている自治体の実証実験にあわせて社会的な課題解決④ジャパンドローンと同時に開催することでサプライヤーとのビジネスチャンスを生み出す⑤アーバンエアモビリティの市場づくりのため、安全で効率的で環境にやさしい利用のためのルール作りの支援を目的に開催する。

鈴木氏は「空飛ぶ車として機体認証・型式認証を取れた機体は世界的に存在せず、これから出現する新しい技術。機体だけでなく、離発着施設や運行管理を含めた制度設計やビジネスモデル構築など幅広い議論が必要。本展に海外含めた専門家に参加してもらったので、議論ができればと思っている。低硬度空域の新しい社会の実現に貢献したい」と期待を寄せた。

２展は国際展示会と国際カンファレンス、併催イベントで構成。昨年はハイブリッド形式で開催したが、今年はリアルに立ち戻る。海外企業含む１０４社・団体が出展する予定。併催イベントでは「ベストオブジャパンドローン」「ドローンムービーコンテスト」など。開会式も行う予定。カンファレンスは「ジャパンドローン」関連の9セッション、「次世代エアモビリティＥＸＰＯ」関連の８セッション、２展共通の「イノベーションセミナー」を11セッション実施する。

政府は20日、内閣官房長官記者会見で大型連休後の感染状況と、６月以降の水際措置について発表した。

松野内閣官房長官は、

「大型連休後の感染状況については、昨日の厚生労働省のアドバイザリーボードにおいては、「新規感染者数のこの数日における直近１週間の移動平均は減少傾向にあり、減少傾向が継続していたゴールデンウイーク前の水準よりも低くなっている。」と評価されたところであり、引き続き今後の動きを注視をしていく。」

と述べ、こうしたゴールデンウイーク後の感染状況の評価も踏まえ、６月１日から水際措置の見直しを実施することした。

まず、オミクロン株に関する知見、各国・地域における流行状況、日本への流入状況などのリスク評価、ワクチンの有効性等を踏まえ、各国・地域からの流入リスクを総合的に勘案し、措置の見直しを実施することとし、本措置により、流入リスクが低い国・地域については、出国前検査を引き続き求めつつ、入国時検査と待機を求めないこととする。

Ｇ７などの主要国を含め、入国者ベースで８割程度の国・地域は、その入国時検査と待機を求めない国・地域となる見込み。

具体的な国・地域の指定は来週公表される。

また、入国者総数の上限について、現在の１日１万人目途を、１日２万人目途に引き上げる。

今後も、水際措置については、検疫体制や防疫措置の実施状況等を勘案し、新型コロナウイルスの内外の感染状況、主要国の水際対策の状況等を踏まえながら、必要な場合は水際措置を強化することも含め、適切に判断していく。

追記：
2022年11月17日、日本自動車工業会は新たに記者会見を開き、2023年の東京モーターショーについて「JAPAN MOBILITY SHOW」という正式名称を発表している。
→詳しくはこちらの記事

5月19日、日本自動車工業会（以下、自工会）は記者会見を開き、新たに副会長２名を加えた新体制と、2023年の「東京モーターショー」について発表した。

2023年の東京モーターショーは、「JAPANオールインダストリーショー」という名称に変更し、モビリティの枠を超えて日本の全産業で連携し、さらにスタートアップ企業も巻き込んだ、たくさんの人が集まる場、全く新しいショーを目指して名実ともに変革していく。

以下、会見の詳細。

業界1年の重点テーマ

自工会会長の豊田章男氏（トヨタ自動車 代表取締役社長）は、

「いま、私たちは、新型コロナウィルスや半導体不足自然災害の影響を受ける中で、必死にサプライチェーンをつなごうとしております。軍事侵攻による悲しく、やりきれない現実にも直面しております。資源や食糧価格の高騰など世界経済の先行きも不透明になってまいりました。こうしたリスクのある時こそ、未来に向けた変革を止めない強い意志が必要だと思っております。

その最大のテーマは「カーボンニュートラル社会の実現」です。」と述べ、

『業界1年の重点テーマ』として以下の5点を挙げた。

①成長・雇用・分配への取り組み
②税制改正
③カーボンニュートラル
④CASE（自動運転・デジタル）
⑤自動車業界ファンづくり

そして、5つのテーマについて以下のように詳細を説明した。

「カーボンニュートラルは、私たちの暮らしそのものに変化を迫るものであり、「移動」を通じて、人々の暮らしを支えてきた自動車産業の変革を問うものでもあります。最初は、私自身も、「何をすれば良いのか」よくわかりませんでした。

「カーボンニュートラルを正しく理解することから始めよう」と呼びかけることからまずはスタートいたしました。

「敵は炭素。内燃機関ではない」
「CO2削減は、エネルギーを『つくる』『運ぶ』『使う』全ての工程でやるもの」
「カーボンニュートラルという山の登り方は一つではない」
「技術力を活かすには、規制で選択肢をせばめるべきではない」

こうしたことを言い続けながら様々な「実装」実験を進め、その都度、分かってきたことを発信してまいりました。 その結果、世の中の理解も深まり、「一緒にやろう」という仲間も増えてまいりました。

カーボンニュートラルは、日本の自動車産業のCASE技術を磨くチャンスでもあると思っております。 CASEの進化とともに、暮らしに深く根差したモビリティサービスなど、クルマが生み出す価値は、大きく広がってまいります。私は、「モビリティ産業」への変革を進めている自動車は、「成長産業」だと思っております。

だからこそ、岸田政権が掲げる「成長と分配」の原動力になれると考えております。

コロナ禍の２年間を見ても、
日本での設備投資と研究開発費は12兆円
稼いだ外貨は25兆円
新たに生み出した雇用は27万人

自動車産業は日本の「成長」を支えてきたと負しております。「分配」の観点においても、この春の労使協議では、自工会各社が中心となり、賃上げの流れを生み出すことができたと思っております。

その中で課題も見えてまいりました。自動車産業の中で交渉のテーブルにつける人は３割に過ぎません。組合組織がない７割の人たちにこの流れをつなげていくことが大切だと思っております。

「カーボンニュートラル」も「成長と分配」も、成り行きで実現できるものではありません。「日本をもっとよくしたい」という強い想いと、国家戦略のもとみんなで一緒に動いていくことが求められております。

そのためにも今年、大きく踏み出すべきテーマが「自動車税制の改革」です。自動車業界といたしましては、「表年・裏年」という発想や「縦割り行政」から脱却した「骨太の議論」を求めてまいります。

今の日本に必要なのは、エネルギーの課題を打開し、カーボンニュートラル対応を加速させながら、新しい成長の道筋をつくりだす、そんな成長戦略だと思います。

税のあり方も、こうした成長戦略・産業政策の中で腰を据えて見直すべきだと思います。今年は、大局的な視点から自動車税制の見直し議論を深め、何とか道筋をつけたいと思っております。」

産業の枠を超えた「JAPANオールインダストリーショー」に

そして、2023年の東京モーターショーについて

「前回は、他業界にも参画いただき130万人の来場者を集めました。自動車を軸にして他業界と一緒にやれば100万人規模を集められることを証明できました。

その学びを生かし、来年の東京モーターショーは、「ジャパンオールインダストリーショー」という名前にしたいと思っております。

モビリティの枠を超えて日本の全産業で連携し、さらにスタートアップ企業も巻き込んでいくことで、たくさんの人が集まる場にしたいと考えております。

全く新しいショーを目指して名実ともに変革してまいりますので、ご期待いただきたいと思います。」と述べ、名称変更と内容の変革を発表した。

日本の自動車産業の強み

そして自工会会長の豊田氏は最後に、

「私の信念は、「自動車はみんなでやっている産業」「未来はみんなでつくるもの」このふたつです。

日本の自動車産業の強みは、乗用だけでなく、商用・軽・二輪も含めたフルラインナップ体制です。この強みを生かしながら、「カーボンニュートラル」も「成長と分配」も、ペースメーカーとして役割を果たしてまいりますので、ぜひとも自動車産業をアテにしていただきたいと思っております。

「未来のために、地球のために」 意志と情熱をもって、みんなで行動してまいりますので、変わらぬご支援をよろしくお願いいたします。」と意気込みを語った。

＜一般社団法人　日本自動車工業会役員　新体制＞
会長 豊田章男氏 トヨタ自動車株式会社 代表取締役社長 (非常勤)
副会長 片山正則氏 いすゞ自動車株式会社 代表取締役社長 ( 〃 )
〃 鈴木俊宏氏 スズキ株式会社 代表取締役社長 ( 〃 )
〃 内田誠氏 日産自動車株式会社 取締役代表執行役社長兼最高経営責任者 ( 〃 )
〃 三部敏宏氏 本田技研工業株式会社 取締役　代表執行役社長 ( 〃 )
〃 日髙祥博氏 ヤマハ発動機株式会社 代表取締役社長　社長執行役員 ( 〃 )
〃 永塚誠一氏 一般社団法人 日本自動車工業会 専務理事 （常勤）

アッシュ・ペー・フランスは、国内外のクリエイターを発信するキュレーションイベント「rooms PARK」を、10月13日から16日の4日間、渋谷ヒカリエ・ヒカリエホール9Fで開催する。
今回はPARK（公園）をコンセプトとし、公園をイメージした空間や有機的な素材によるブースデザインを行い、渋谷という東京の中心に自然を感じることのできる、憩いの空間を作り上げる。
2021年10月に開催したrooms 43では3日間で約1万5000名が来場。今年はビジネスとマーケットの活性化を狙い、渋谷という土地柄を生かしながら、若者層までターゲットを拡大。好アクセスかつ集客数の増加が見込める渋谷ヒカリエに会場を移し、マーケットデイを2日間に延長し、一般来場者の増加を目指す。

さらに会場の空間演出にNEWOMAN ART WALLなどのディスプレイ、多様なイベントや空間デザインを手掛けるmagnecto.の山本倫広氏、装飾には植物を用いたアートピースの制作や、アパレル店舗の装花、撮影装飾のほか、多岐に渡るイベントのディスプレイを手掛けたTOUCHUが参加予定。

国内最大のオンライン展示会サービスGranstraと協業し、オンライン展示会”rooms ONLINE”も同時開催する、期間は2022年10月3日から2023年3月31日の半年間。リアルとデジタルを融合し、ブランドとバイヤーに最適な出会いを提供し、新たな市場を開拓する構え。募集ジャンルはファッション、コスメ、フード、ライフスタイル、インテリア、アートなど。