日本自動車工業会（自工会）は、10月15日から18日の４日間、幕張メッセで「JAPAN MOBILITY SHOW（ジャパンモビリティショー） 2024」を開催することを決定した。デジタルイノベーションの総合展「CEATEC 2024」と併催する。
長年東京モーターショーとして開催されてきた同イベントは、約70年の歴史の中で、自動車産業の動向に合わせて毎年開催と隔年開催の期間を繰り返してきた。2005年以降は隔年（奇数年開催）に落ち着き、今年は休催年だったが、3月に片山正則会長が2024年の本イベント開催に前向きであることを明らかにしていた。
昨年、自工会は自動車産業がモビリティ産業へと変革を進める中で、移動だけでなく、社会課題の解決や新しい価値の創造性が求められていることをうけ、名称を「東京モーターショー」から「JAPAN MOBILITY SHOW」に変更。刷新された「JAPAN MOBILITY SHOW 2023」は、”共創プラットフォーム”としての役割を掲げて開催され、結果として475の企業・団体が参加し、1,112,000人が来場した。
5月23日に行われた会見で、今年はこの”共創プラットフォーム”の要素を強調し、ビジネスイベントとして「JAPAN MOBILITY SHOW 2024」を開催し、2025年には本来の見本市や展示会の側面が強いショーケースとして「JAPAN MOBILITY SHOW 2025」を展開する方針が明らかになった。2024年以降もモビリティ業界を起点に、未来を創造する「共創プラットフォーム」として、企業連携を推進する「プロセスイヤー」と多くの人々に未来のモビリティを紹介する「ショーイヤー」で構成する。
「JAPAN MOBILITY SHOW 2024」では、モビリティ産業の課題を解決するスタートアップと事業共創を進める事業会社を募集する。活発なコミュニケーションを通じて社会課題の解決方法や未来のヒントを見つける場とする「出展ブース」エリアのほか、スタートアップと事業会社の双方が、事前にビジネスマッチングサイト上でシーズ・ニーズ・事業課題を把握し、商談を行う「ビジネスマッチング」、モビリティ社会の構築に向けて、モビリティ産業が抱える課題について本気で語り合う。KeynoteやTheme Discussionを通じて、情報発信と議論を深める「Future Mobility Forum」といった企画を開催する予定。
会見で片山会長は、企画について「前回のピッチが盛り上がったので、今回は困りごとやニーズを発表するリバースピッチをやりたい。特定テーマに対する討論会なども構想している。共創プラットフォームを掲げ、出会いの場としての役割が大きいことからオンライン参加も期待している。今回を仕込みにして、2025年の開催につなげたい」と強調した。
また今回はCEATEC 2024と併催する。CEATECはモビリティの価値・体験を拡張させるIT・エレクトロニクス産業などの出展者が集まるため、技術革新の促進を図る。
ビジネスイベントとして開催するため、来場者登録制で入場無料となる。
なお名称は暫定であり、変更となる可能性がある。片山会長は「１回目の反響が大きく、イメージができてしまったので、理事会で名称について議論している。サブタイトルで”JAPAN MOBILITY SHOW”を使うこともあるかもしれない」と語った。
