日本能率協会（ＪＭＡ、山口範雄会長）は、メカトロニクス・エレクトロニクス分野の要素技術と製品設計を支援する専門技術展「ＴＥＣＨＮＯ－ＦＲＯＮＴＩＥＲ２０１６」を４月20日から22日までの３日間、新規展や同時開催展を加えて幕張メッセ展示ホール４～８で開催する。
今回は「第34回モータ技術展」や「第25回モーションエンジニアリング展」などの従来展に加え、環境対応、高齢者・移動制約者のサポートなど、小型電動車両への社会的ニーズが高まりを背景に集中展示「次世代モビリティ展」を初開催する。東京大学生産技術研究所須田研究室の協力のもと、小型モビリティ、パーソナルモビリティに代表されるモビリティの展示と活用シーンを想定したデモンストレーションが行なわれるなど、さまざまな企画が目白押しだ。
また、同時開催の「第２回国際ドローン展」には前回の規模を上回る約70社が出展。ドローンの産業利用に焦点を当て、実際のビジネスとしてドローンの活用事例を紹介する。22日には特別講演会「ドローンセッション」を開催。国家戦略特区としてドローンを活用した都市活性化が注目を集める熊谷俊人千葉市長による講演のほか、十勝岳火口調査におけるUAV活用事例、航空法改正にて注目の集まる無人航空機の安全ルール、ドローンの普及とともに安全利用が求められる電波利用の、４テーマにわたる講演を予定している。
さらに、新規展として駅と空港の施設・設備・システムの専門展「第１回駅と空港の設備機器展」を企画。国内旅客や訪日外国人の、駅や空港ターミナルの利便性とサービス向上のための設備・システムの普及促進を目指し、駅構内や空港ターミナル内で利用される最新の設備・システムを42社が紹介する。旅客・観光需要を担うバスに注目することから、７社による集中展示「バス車両と運行システム展」も設ける。
全体の開催規模は４９７社・９８７小間。来場者数は３万２０００人を見込む。
詳細はWEBまで。
→「見本市展示会通信」第726号 2016年３月15日発刊 より抜粋
