日本経済新聞社は３月６日（火）から「日経メッセ 街づくり・店づくり総合展」の後半を開催している（前半のフランチャイズ・ショーは今年１月31日から２月２日にかけて行われた）。
今回特別企画として新設された「商空間・住空間 NEXT 2018」は西４ホールに50社が155小間で展開。光・映像演出関連製品や色彩・素材などに特徴を持つ建材やインテリア・エクステリア製品などを提案するほか、グッドデザインBizゾーンではグッドデザイン賞を主催する日本デザイン振興会監修の元「特設展示エリア」と「受賞企業ブースエリア」の２つを設置している。
インテリア産業協会は“次世代に繋ぐ 託す 伝える”をテーマに４つのゾーンで「NEXT」を体感できるブースを設置。
そのほか店舗・施設の空間デザイン・ディスプレイに関する最新製品・素材・情報を発信する第47回「JAPAN SHOP 2018」には189社が604小間で出展。ショーケース内を無重力に変えるイリュージョンディスプレイ「Flyvision」や、必要に応じて透明ガラスから情報表示ディスプレイに変化する「自発光中間膜」などを展示している。
住宅・店舗・ビル用建材をはじめ設備機器やソフトウェア、工法、関連サービスなどの第24回「建築・建材展 2018」は248社が686小間で出展しており、光触媒技術・製品で美しい日本の街づくりに貢献する「きれい JAPAN」プロジェクトなどが見どころだ。
LEDと有機ELの総合展第７回「LED NEXT STAGE 2018」は128社300小間の規模で、浮かぶLEDやさまざまな機能が加わったマルチファンクションLEDなどを提案。
情報システム総合展である第34回「リテールテック JAPAN 2018」は東１～３ホールを使用し、211社が1004小間で出展。流通・小売業界向けの決済・マーケティング、人手不足対応、物流などのソリューションを展示している。
セキュリティ・安全管理を提案する第26回「SECURITY SHOW 2018」は194社623小間が出展。AIやロボットなど最新技術を活用した製品・サービスが一堂に集う。
本展は３月９日（金）までの開催となっており、合計で1,020社が3,372小間で出展し、約20万人の来場を見込んでいる。
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