財務・会計システムおよび経営情報サービスを開発・販売する株式会社ミロク情報サービス（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：是枝周樹 以下、「MJS」）は、2020年1月29日（水）～31日(金)の3日間、インテックス大阪で開催される「【関西】クラウド業務改革EXPO（https://d.japan-it.jp/ja/Expo/6593819）」へ出展します。
本展示会は、毎年東京で開催される「クラウドコンピューティングEXPO」の関西版で、昨年別々に開催された「クラウドコンピューティングEXPO」と「モバイル活用展」を統合した大規模展示会です。関西エリアの企業・官公庁・団体の情報システム、経営企画、総務・人事・経理部門を対象に、クラウドプラットフォーム、ERP、働き方改革ソリューション、グループウェアなど、コスト削減・運用効率化に資するクラウド製品・サービスが一堂に集結します。
MJSは、マルチデバイス対応の従業員向けクラウドサービス『EdgeTracker(エッジトラッカー)』をはじめ、中堅企業向けERPシステム『Galileopt NX-Plus (ガリレオプトエヌエックスプラス)』、中小企業向けERPシステム『MJSLINK NX-Plus (エムジェイエスリンク エヌエックス プラス)』のほか、税務業務の効率化を支援するシステム『MJS税務NX-Plus』、個人事業主・小規模事業者の自計化をサポートする『かんたんクラウド』など、事業形態や規模の異なる企業それぞれに対応した、多彩なソリューションをご紹介します。
当日、MJSブースにお立ち寄りくださった皆さまには、小冊子をプレゼントします。皆さまのご来場を心よりお待ちしております。
■主な展示ソリューション
・業務効率化を推進する従業員向けクラウドサービス『Edge Tracker』
https://www.mjs.co.jp/company/software/edge_tracker/concept.html
・中堅企業向けERPシステム『Galileopt NX-Plus』
https://www.mjs.co.jp/company/software/galileopt_nx_plus/concept.html
・中小企業向けERPシステム『MJSLINK NX-Plus』
https://www.mjs.co.jp/company/software/mjslink_nx_plus/concept.html
・小規模事業者向け会計・給与サービス『かんたんクラウド』
https://www.mjs.co.jp/feature/kantan_cloud/index.html
・申告書作成から電子申告までをフルサポート『MJS税務NX-Plus』
https://www.mjs.co.jp/company/software/mjszeimu_nx_plus/concept.html
・マイナンバー管理システム『MJSマイナンバーCloud』
https://www.mjs.co.jp/ads/my_number_step/step3.html
・情報漏えい対策アプライアンス『SOXBOX NX-Plus』
https://www.mjs.co.jp/support_service/security/soxbox/concept.html
■開催概要
【関西】クラウド業務改革EXPO
https://www.japan-it-osaka.jp/ja-jp/about/cloud.html
・日時 ：2020年1月29日（水）～31日(金)10：00～18：00（最終日は17：00まで）
・会場 ：インテックス大阪 （https://www.intex-osaka.com/jp/access/）
・企業ブース番号：2-29 【5号館】
・入場料 ：無料 （※事前に招待券をご用意ください。）
【お申込みはこちらから】
https://form.reedexpo.co.jp/ITK/?lg=jp&tp=inv&ec=CLD
【セミナーおよび申し込みに関する問い合わせ】
（株）ミロク情報サービス
ソリューション近畿支社 販促担当 山西
MAIL: info51@mjs.co.jp
TEL ：06-6311-3690
■ 株式会社ミロク情報サービス（MJS）について (https://www.mjs.co.jp/)
全国の会計事務所と中堅・中小企業に対し、経営システムおよび経営ノウハウならびに経営情報サービスを提供しています。現在、約8,400の会計事務所ユーザーを有し、財務会計・税務を中心とした各種システムおよび経営・会計・税務等に関する多彩な情報サービスを提供しています。また、中堅・中小企業に対して、財務を中心としたERPシステムおよび各種ソリューションサービスを提供し、企業の経営改革、業務改善を支援しており、現在、約10万社の中堅・中小企業ユーザーを有しています。
