東京、デトロイト、フランクフルト、スイスと並んで世界5大モーターショーと呼ばれる「パリ国際モーターショー(Mondial de l’Automobile)」が9月29日から10月14日の16日間、パリのポルト・ド・ヴェルサイユ見本市会場で開催される。主催のAMCプロモーション社から専務理事のティエリー・エス氏と広報部長カトリーヌ・ストゥッキ氏が来日し6月7日、グランドハイアット東京で記者会見を行ない、開催概要などを発表した。
2010年の前回開催時にはフランス国内で発生した大規模のストライキの影響があったものの、103か国から126万9467人が来場した。今回はそれを上回る来場者数が見込まれている。また、完成車メーカーに加え、部品や周辺機器製造業など19か国238ブランドの出展が決まっており、展示面積を大幅に増加しての開催となる。
日本からは前回から引き続き参加するトヨタ、日産、ホンダ、いすゞに加えて、富士重工が前々回以来の出展となる。このほか、Dangel、PGO、双竜自動車などの“復活組”や見本市に初めて出展するマクラーレンなどの“初参加組”も多く、豪華な顔ぶれがパリに勢揃いする。
新型車のお披露目となるワールドプレミアもおよそ100モデルが予定されており、世界中の自動車関係者の注目を集めそうだ。
前回からはじまった新エネルギー関連の展示を拡張しホール１棟すべてを割り当てる。1万1000m2におよぶ試乗コースで、電気自動車のハイブリッド車を体験できる。
また、フランス国立視聴覚研究所と提携したテーマ展示「自動車と広告」は時代を象徴する人気モデルと広告を紹介。自動車の歴史が学べる興味深い内容となっている。(6/7)
パリ国際モーターショーの専務理事ティエリー・エス氏は「パリ国際モーターショーは1981年にはじまったフランスを代表するイベントです。開会式には大統領も出席するほど、との位置づけが高く、世界中の自動車産業だけでなく、政財界のトップが集まる場となっています」とモーターショーの重要性をアピールした。
来賓の駐日フランス大使クリスチャン・マセ氏は「自動車産業は20世紀の経済発展を牽引してきただけでなく、エコやグローバル化を取り入れ21世紀も引き続き期待のもてる分野です。日仏両国でも自動車産業はともに経済の中心であり、国民もそのブランドに大変愛着をもっています。そのような分野においてルノーと日産の提携をはじめ、日仏の協力が実践されていることは大変喜ばしく、今後も両国の協力体制の象徴になるでしょう」と挨拶した。
広報担当のカトリーヌ・ストゥッキ氏は同展の来場誘致・発進力を強化する広報活動について説明。GPSを利用した位置情報付きアプリや、QRコードを使用した情報サイトへの誘導、記者会見のライブ配信、ソーシャルネットワークでの情報発信、ブロガー用のブース新設、会期中に配布される冊子など、先進的な取組みを進めている。
記者会見後に行なわれた懇親会では、前回開催のもようをVTRで紹介した
