2025年日本国際博覧会協会は2022年２月10日、企業・団体等による2025年日本国際博覧会（大阪・関西万博）「パビリオン出展」への参加者を内定したと発表した。
協会は2021年９月16日から10月29日まで企業・団体等を対象に、大阪・関西万博の会場内でパビリオンを建設しテーマに沿った展示や演出を行うパビリオン出展参加者を募集。出展審査委員会による審査を行い、政府との協議の上13企業・団体を内定した。
決まったのは飯田グループホールディングス、大阪外食産業協会、住友EXPO2025推進委員会、ゼリ・ジャパン、・玉山デジタルテック、電気事業連合会、日本ガス協会、日本電信電話、バンダイナムコホールディングス、パソナグループ、パナソニック、三菱大阪・関西万博総合委員会、吉本興業ホールディングスの13者。住友EXPO2025推進委員会は住友化学、住友重機械工業、三井住友銀行、住友金属鉱山、住友商事、三井住友信託銀行、住友生命保険、住友倉庫、住友電気工業、三井住友海上火災保険、日本板硝子、NEC、住友不動産、住友大阪セメント、三井住友建設、住友ベークライト、住友林業、住友ゴム工業、大日本住友製薬の19社で構成。
審査委員会では過去の万博においても企業・団体が民間特有の自由な発想や構想力で未来への期待を膨らませる展示を行ってきたとして、大阪・関西万博においても日本経済・社会のけん引役となることを期待する。来場者に大阪・関西万博のテーマであるSDGsへの取り組みを示すとともに、アート性や遊び心で楽しませることを求める。
