【特集　大阪・関西万博開幕】Welcoming the World Expo back to Osaka – サクラインターナショナル　Justin AUGUST（寄稿）

2025年4月16日

Welcoming the World Expo back to Osaka

Justin AUGUST

サクラインターナショナル
取締役

万博が大阪に戻ってきました！　いよいよ開催となる「大阪・関西万博」は55年振りの大阪開催。戦後の正式万国博覧会では唯一、同じ開催地での再開催となるそうです。大阪に本社がある弊社としても、待ちに待った国際的な大型イベントで私たちも色々と経験をさせていただきました。

弊社では2005年の「愛・地球博」のときから万博でのプロジェクトを対応しております。今回の開催では、複数の国際協会様や博覧会協会様からの案件をお手伝いすることになりました。

万博は基本的に５年ごとに開催されますが、新型コロナウィルスの感染拡大とドバイの季節調整によって、ドバイ開催から3年半という短い期間での大阪開催という非常にタイトなスケジュールとなり、特に海外の機関や各国政府が主導する海外パビリオンへの対応においては、開催に向けて期待が高まる一方で、それに比例するかのように、準備は極めて困難を伴うものでした。

そんな難しい対応を迫られる中、弊社では豊富な海外実績を誇るネイティブとマルチリンガルのスタッフの頑張りにより、スムーズに対応することが出来ました。そしてついに先日、内装工事等を含む設営面では、弊社がご依頼を受けた案件は無事に全て完成し、開催を待つところまできました。ご依頼の中には、会期中の運営対応といったものもあります。この点は、今一度気を引き締めるとともに、開催中の雰囲気を間近で味わえることを楽しみにしているところです。

微力ではありますが、今回の「大阪・関西万博」の開催に貢献できたことを、社員一同誇りに思います。

（※本記事は新聞「見本市展示会通信」（2025年4月15日号）に掲載された「特集　大阪・関西万博開幕」から転載しています）

【特集　大阪・関西万博開幕】万博に携わる人々の想いを世界中に届けるために – コングレ　三川圭祐（寄稿）

2025年4月16日

万博に携わる人々の想いを世界中に届けるために

三川圭祐

コングレ
執行役員大阪・関西万博プロジェクト責任者

コングレはMICEをトータルにプロデュースする会社として大阪・関西万博に様々な形で関わらせていただいております。「TEAM EXPO 2025」には当社の5つが「共創チャレンジ」として登録されており、万博のテーマ「いのち輝く未来社会のデザイン」の実現に向けて多様な主体との共創の活動を行ってきました。会期中にはパビリオンや国際会議の運営等を担当しますので、主なものをご紹介します。

パナソニックグループパビリオンでは、「モノはココロの写し鏡である」との考えから生まれた「ノモの国」を通して子どもたちの希望や可能性を導き出すための素晴らしい仕掛けを用意しています。ウーマンズパビリオンでは、世界で活躍する女性を通して「女性が輝けば、人類・社会全体が輝く」というカルティエの理念を来館者に伝えていきます。フューチャーライフ万博「未来の都市」パビリオンでは、博覧会協会と協賛12者が提案する「Society5.0が目指す未来の都市」を通して幸せな未来を来場者とともに考える舞台になります。７月には、万博史上初めて「働く人の安全、健康、ウェルビーイング」をテーマとした国際会議「Global Initiative for Safety, Health & Well-being at EXPO2025 and beyond」が開催されます。

最高の舞台を作り上げるためにノウハウと熱意を注ぎ込んできました。万博に携わるすべての人々の想いが世界中に届けられるよう皆さまと共に頑張ってまいります。

（※本記事は新聞「見本市展示会通信」（2025年4月15日号）に掲載された「特集　大阪・関西万博開幕」から転載しています）

【特集　大阪・関西万博開幕】大阪・関西万博のレガシーとなる展示会 – インフォーママーケッツジャパン　クリストファー・イブ（寄稿）

2025年4月16日

大阪・関西万博のレガシーとなる展示会

クリストファー・イブ

インフォーママーケッツジャパン
代表取締役社長

インフォーママーケッツは6月25日から27日にかけて、大阪・関西万博のオフィシャルイベント「Japan Health」をインテックス大阪で初開催します。また、大阪・関西万博が6月20日から7月1日にかけて実施する「健康とウェルビーイングウィーク」期間中の6月21日から29日には、万博会場内EXPOメッセ「WASSE」で「HEALTH DESIGN 輝き、生きる。Live Brighter」も開催し、誰もが輝きながら生きていける未来の姿を、健康・医療の展示やイベントを通じて世界に先駆け発信していきます。

これまで日本の医療系展示会は、分野ごとに学会と併催する形が中心でしたが「Japan Health」は総合的な国際医療産業見本市として、企業のマーケティングやブランディングのほか、研究開発の促進など、ビジネスと研究の起点となります。大阪・関西万博のオフィシャルイベントにふさわしく、イタリア、ドイツ、米国、スイス、オランダ、中国、韓国、台湾のパビリオンも並ぶほか、国内外から300社が出展します。海外企業には日本市場への参入機会、国内企業には海外輸出拡大の足掛かりが期待され、有力な商談の場となるでしょう。日本の精密機器やハイテク技術を世界へアピールし、大阪・関西万博と相互誘導することで相乗効果も期待できます。大阪・関西万博のレガシーとして、継続開催していき、日本の代表的な医療展として定着させ、新たな産業創出と技術革新のプラットフォームとなることを目指しています。

（※本記事は新聞「見本市展示会通信」（2025年4月15日号）に掲載された「特集　大阪・関西万博開幕」から転載しています）

熊本市と周辺地域を対象としたコンベンション統計を公開　熊本国際観光コンベンション協会

2025年4月15日

　熊本国際観光コンベンション協会MICE誘致課は、2024年1月1日から12月31日に熊本市と周辺地域で開催されたコンベンションの開催実績と予定について調査し、統計を公開した。
　2024年の開催件数は344件で前年比126.5%となり、前年より72件増加。参加者数は16万2197人で、前年比130.5%、1件あたりの参加者数は472人で、前年比103.2%となった。
　2019年の開催件数313件も上回る結果となり、協会は「開催形態として再びリアル開催の機運が高まった」と分析している。
　「大会規模別開催件数の推移」をはじめ、統計結果の詳細を掲載しているレポートは、同協会のホームページからダウンロードできる。

【日本初】衛星とスマートフォンを直接つなぐ通信サービス「au Starlink Direct」の提供開始

2025年4月15日

KDDI、沖縄セルラーは2025年4月10日から、衛星とauスマートフォンの直接通信サービス「au Starlink Direct」の提供を開始する。

衛星とスマートフォンの直接通信サービスの提供は、日本初（※）。iphoneなど50機種に対応し、auを利用していれば、申し込み不要で当面無料で利用できる。

※個人間でテキストメッセージを送受信できる衛星とスマートフォンの直接通信サービスにおいて

「空が見えれば、どこでもつながる」体験はイベントや展示会にどのような影響を与えるのか、注目される。

対象エリア
日本全土（47都道府県および領海）

※空が見える環境、au 5G/4Gエリアを除く

衛星モードにおける各機能の利用可否（2025年4月時点）

テキストメッセージ	○
Gemini in Google メッセージ	○ ※ Androidで利用可
シンプルAIチャット	○
位置情報（現在地）の共有	○ ※ メッセージアプリで利用
緊急速報メール	○ ※ 一部のみ対応
画像・ファイル共有	×
データ通信	×
音声通話	×

利用可能アプリ

iPhoneでは「iOS メッセージ」アプリ、Androidでは「Google メッセージ」アプリで利用可能

EXPO2025 大阪・関西万博連動イベント「Japan Health」でジェトロがパビリオン設置

2025年4月14日

ジェトロは6月25日から27日の3日間、インテックス大阪で開催される、医療やヘルスケアに関する展示会「Japan Health」内にパビリオンを設置する。パビリオンには日本企業40社が出展し、医療機器、福祉・介護機器、ヘルスケア関連製品を紹介する。会期中はジェトロの海外ネットワークを通じ海外15カ国から20名のバイヤーを招へいする予定で、日本企業とのビジネスマッチングを実施し、医療機器に関連する国内企業の海外展開を後押しする。
またジェトロではウクライナ復興ビジネスを支援しており、その一環としてパビリオン内に「ウクライナ等ビジネス相談窓口」を設ける。我が国の医療機器でウクライナ復興に貢献したい日本企業の相談窓口を活用して現地支援を促すほか、オンラインカタログサイト「Japan Street」の登録デスクを設置し、ジェトロの提供するオンラインプラットフォームを通じ、展示会終了後も継続して、商談機会を提供する構え。
なお「Japan Health」は大阪・関西万博のテーマウィーク「健康とウェルビーイングウィーク」に連動したイベントとなっている。

【レポート】「第6回関西物流展」がインテックス大阪で開催

2025年4月14日

2025年4月9日（水）・10日（木）・11日（金）、インテックス大阪にてが開催された。

主催は関西物流展実行委員会。

物流業務に関わる製品・技術・サービスを持つ企業が出展する物流業界の課題解決に繋がる専門展示会で、当日は運輸業、倉庫業、流通業、製造業、物流子会社、商社・代理店・販売店、物流機器メーカー　など多くの来場者でにぎわい、盛んに情報収集や商談が行われた。

来場者数は速報によると26,270名だった。

出展対象製品・技術・サービス

搬送/仕分け/ピッキング

コンベヤ、昇降装置、 AGV、AMR、パレタイザ・デパレタイザ、バランサ、チェーンブロック、ソーター
デジタルピッキング、ピッキングカート、ハンディターミナル、デジタル表示器、音声認識など
パレット・コンテナ/保管機器

パレット、コンテナ、カート、レンタル・リース、パレット洗浄機、自動倉庫、移動棚、回転棚、ラック、フレコン
テーブルリフト、作業台、脚立・はしごなど
梱包・包装

製函機、封函機、梱包機、ストレッチ包装機、結束機、印刷機、緩衝材製造機、段ボール、テープ
フィルム、バンド、緩衝材、ラベル・シールなど
Al・loT/情報システム・ソフトウェア

WMS、TMS、EDIシステム、ERP、RPA、RFID、バーコード、センサ、プリンタ・スキャナ
地理情報システム、労務管理システムなど
産業・運搬車両/関連機器

各種トラック・トレーラ、特装車、ドラレコ、デジタコ、アルコール検知器、タイヤ、TPMS、フォークリフト
AGF、無人搬送車、高所作業車、アタッチメント、バッテリー、ハンドパレット、カゴ車、台車、キャスターなど
保管・輸送・3PL

普通倉庫、冷凍・冷蔵倉庫、危険物倉庫、フォワーダー、トラック輸送、船舶輸送、鉄道輸送、航空輸送
国際物流、特殊輸送、流通加工、3PL、ドローンなど
物流施設・不動産/建設/自治体

ディベロッパー、ゼネコン、建設、設計・施工、コンサルティング、空港、港湾、企業誘致・立地、自治体など
物流業務支援

洗浄機、掃除機、ポリッシャー、塗床・床材、減容機、冷暖房機器、シーリングファン、ユニフォーム
アシストスーツ、空調服、コンサルティング、人材紹介・派遣、資格、コールセンター、防犯カメラ
遠隔監視システム、防犯システム、警備、入退室管理システム、BCP、自家発電設備、蓄電池、耐震・免震器具
保険、素材、部品、工具・消耗品・備品、機械・装置、要素技術、サービスなど

来場対象者

農業、林業、漁業
建設・土木業
食料品、飲料製造業
繊維工業
木材製品、パルプ・紙・紙加工品製造業
化学工業・エネルギー
鉄鋼業・金属製品製造業
卸売業、小売業
機械・精密機械製造業
輸送用機器製造業
電気・電子製造業
情報通信、電子部品製造業
通販サービス業
医薬・化粧品製造業
出版業
官庁・団体・学校

経営層、ロジスティクス・物流、生産・技術、開発・設計、マーケティング・調査、情報システム、営業・企画、導入・購買・仕入などの責任者・関係者、および行政機関・団体・学校等の関係者など

【JR東日本】10 年以内にタッチしない改札の実現を目指す【実証実験スタート】

ニュース

2025年4月14日

JR 東日本は、「改札はタッチするという当たり前を超える」を実現するため、様々な方式でウォークスルー改札の検討を進めてきた。

その一環として、2025 年秋頃、上越新幹線の新潟駅と長岡駅に顔認証技術を用いた改札機を設置し実証実験を行う。

Suica のタッチをなくすことで両手に大きな荷物を持っていたりベビーカーを利用している乗客の通過の利便性を向上させる。

新幹線においては、今回の実証実験の結果を受け、今後顔認証による実証実験の対象を拡大していく。

ウォークスルー改札の実現に向けては、顔認証以外にも様々な方式を検討しており、2027 年春頃には顔認証以外の技術を活用し、在来線で実証実験を行い、今後 10 年以内にウォークスルー改札の実現を目指すという。

（▼JR東日本リリースより）

実証実験の概要
（1）実施時期︓2025 年秋頃～2026 年春頃（予定）
（2）実施駅︓新潟駅新幹線東改札、長岡駅新幹線改札各駅に 1 通路、顔認証改札機を設置
（3）対象者︓新潟駅と長岡駅の間の新幹線定期券（Suica FREX または Suica FREX パル）を持つ乗客を対象にモニター参加者を募集
（4）主な評価項目︓
① 改札機における顔認証技術そのものの精度確認
② 機器設置環境（照度、カメラ角度、温湿度環境等）に関する実証確認
③ 改札機を通過する「歩行者の速度」「カメラと歩行者の距離」や改札機と顔認証センサーの連動確認等
（5）共同開発者︓
JR 東日本メカトロニクス株式会社（本社︓東京都渋谷区、代表取締役社長︓太田朝道）
日本電気株式会社（本社︓東京都港区、取締役代表執行役社長兼 CEO︓森田隆之）
パナソニックコネクト株式会社（本社︓東京都中央区、代表取締役執行役員プレジデント CEO：樋口泰行）
（6）その他︓
・実証実験の詳細やモニター参加者の募集方法等については、2025 年夏頃のご案内を予定
・顔画像を含む個人情報は、JR 東日本の個人情報取り扱いに関する基本方針に基づきJR 東日本が適切に管理